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頭の痛い問題


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生きていれば頭の痛い問題はたくさんあり、言い出せばきりがないが、このブログは主として国家単位の問題を採り上げるので、最近話題になっている国毎の頭の痛い問題を書いてみたい。

と言えば、なにしろ我が国のどうしようもない無責任、無能、無策、無知、破廉恥政府は私達にとって最大の頭痛の種だが、これを解消するのは主権者である我々の責務であり、いわば自業自得だ。そこで、これは今回はちょっと脇に置く。

世界中困った問題だらけだが、例によって隣の半島と、米国の問題を書いてみたい。ついでに中国も。

面白い記事があった。

赤文字は引用


ニュートリノ研究、中国が韓国を大逆転

1週間先に論文発表、「ノーベル賞候補」幻に

 中国大亜湾原子力発電所のニュートリノ研究陣は今月8日、北京高エネルギー物理学研究所で、「電子ニュートリノがミューニュートリノに変化する振動比率を初めて解明した」と発表した。研究陣は翌9日、米物理学会の学術誌『フィジカル・レビュー・レターズ』に研究論文を提出した。

 
 これについては、別に中国が世界初めてではない。ニュートリノの変化については3通り有ることが確認されており、すでに2通りはその変化率が解明されていて、残りは1通りで、その確認が世界初だというのだが、これについてはすでに日本が昨年達成している。詳細は後述するが、ただ、日本の場合はその確立がまだ完全に証明したと言い切れるだけ高くなかったので、その追試験をしていたところだが、震災の影響で遅れてしまった。いずれにせよ、中国が世界初の解明とはとうてい言えないだろう。日本の解明試験をあくまで追試し、確率を高めたと言うだけのことだ。むろん、それでも大した業績だが、いつものように日本の業績を無いことにする特亜の特質がよく分かる。

 過去の研究では、ミューニュートリノとタウニュートリノの振動比率は100%、タウニュートリノと電子ニュートリノの振動比率は80%と判明している。中国の研究陣は、残された電子ニュートリノとミューニュートリノの振動比率が6%であることを初めて突き止めた。ニュートリノ研究はこれまでノーベル賞を3回受賞するほど、物理学の中心分野として位置づけられている。学界では、ニュートリノの振動比率が明らかになるたびに、ノーベル賞候補筆頭に挙げられた。
 
 これが韓国の面白いところで、中国に世界初の業績を奪われたというのだが、世界初は日本がやっていて、世界中にそれが知られている。中国が嘘をつくのは当然であり、また韓国が嘘つきなのは承知だが、科学の世界でこんな嘘が通用すると思っているのだろうか。
 
 あくまで、中国がやったのは追試をして確率を高めたことだけだ。韓国は、現象の確認も自分たちが世界初の筈だった言いたいのだろうか。そしてまたノーベル賞だ。仮に鼻の差で韓国が同じ業績を上げていたところで、世界初ではないだろう。確率を高めたのが世界初ならそう言えばその業績は認められるのに、どうしてつまらない嘘でその業績まで汚すのか。
 
 そしてその成果が遅れた理由が締まらない。

■円高で部品調達に遅れ


 韓国の専門家は「韓国政府が基礎科学分野に巨額の投資を行った点は認めるが、韓国がリードしている段階でもっと支援をしていたら、状況が変わっていたかもしれない」と残念がった。研究陣がニュートリノ検出器の建設許可を受け、地域住民と環境団体を説得するのに手間取ったため、検出器の完成は予定より1年遅れた。その間に円高が進み、重要部品(日本製光センサー)を購入できずに日程が遅れた面もある。

 
 日本製光学センサーが買えなかったのが理由の一つだそうだが、おそらくこれは浜松フォトニクスの光学電子倍増管のことだろう。日本のスーパーカミオカンデに1万本以上使われており、一個一個がほぼ職人の手作りだとのことだ。これが有ったおかげでニュートリノの上記の性質を確認出来たり、また従来崩壊しないとされていた陽子の崩壊を確認出来たりしている。つまり、基本中の基本製品なのだが、中国が日本から買ったかどうかは分からない。が、買わなかったとしたら自前で作ったのだろう。質より数でこなすことも出来たのだと思うが、韓国は作ることも買うことも出来なかったので、ノーベル昇級の研究が遅れたニダ、日本が工学電子倍増菅を安く供給しなかったからだ、謝罪と弁償を要求するニダ、・・・とは言っていないが、ちょっとだらしなくはないか。常日頃の何でもウリが一番なら喩え事実でもこんなことを理由にするのはどうかと思う。
 
 それでなくとも、日本の技術がなければまともな工業品が作れない国だ。先頃も原発の外部電源が全て喪失していたのを一ヶ月隠蔽していたことがばれた。高速鉄道先進国の筈の高速鉄道がまともに運行出来ない、ロケットが自力では飛ばない。レアアースは中国から買えなくなって、日本から買っている。
 
 日本から技術をぱくった分野ではシェアを広げたが、日本が関与していない分野ではこの有様だ。
 
 さて、日本が最初に成果を上げたという記事はこれだ。
 
とうとう捉えた、電子型ニュートリノ出現の兆候

2011年7月4日

6月15日(水)東海?神岡長基線ニュートリノ振動実験(T2K実験※1) の測定結果に関するプレスリリースが発表されました。T2K実験グループは、2010年1月から2011年3月11日の東日本大震災までに取得された測定 データの分析を行った結果、電子型ニュートリノが出現した確率が99.3%であると公表しました。これは、電子型ニュートリノの出現の兆候をとらえた世界 で初めての成果と言えます。

中国が世界初だというのが12年3月8日、そしてこの記事は11年の六月であり、観測は去年の1-3月。震災がなければ当然、もっと確率を上げられたろうが、いずれにせよ、確認出来たのはどう見ても日本が世界初ではないのか。


今回、2010年1月から2011年3月11日までのデータの分析で、スーパーカミオカンデで観測された88個の事象のうち、電子型ニュートリノの反応の 候補が6個見つかりました。これより、統計的な計算を行うと電子型ニュートリノが出現したとする確率は99.3%とされ、T2K実験は電子型ニュートリノ 出現の兆候をとらえたと言えます。しかし、99.3%という確率は一見高いように見えて、科学的に立証したと言うには不十分です。ですから、今後はもっと 多くのデータを取り解析を進めることで、この確率を100%に近づけ電子型ニュートリノ出現の確証を得ることが必要です。  震災の影響によりJ-PARCの運転は停止されていますが、2011年中に復旧を完了し実験を再開できるように現在準備が進められています。

この現象は、3通りのニュートリノの変化のうち最後の一つであり、ということは中国が別の現象で確認したわけではない。まあ、中国のパクリと、世界初でパクれなかったことを悔しがる韓国、どっちもどっちだと思う。確率を高めたのが世界初だとでも言っておけば良かったものを。まあ、両国とも国内向けの宣伝なのだろうが。

それと、日本のスーパーカミオカンデは、自然に存在するニュートリノを巨大な検出器で検出する方法をとり、他国は原子炉の側に検出器を置く方式をとっている。これだと、検出器が少なくても感度が悪くてもニュートリノ自体の観測はおそらく出来るのだろう。

が、カミオカンデの特徴は膨大な量の水に含まれる陽子の自然崩壊を観測するもうひとつの目的があるので、コンセプトが違うのだとのことだが、詳しいことはもちろん、理解出来ない。

これが、韓国と中国の頭痛の種のはなし。次はかなり深刻で、

オバマ氏、アフガン大統領に哀悼の意 米兵銃乱射


 【ワシントン=中山真】オバマ米大統領は11日、同日未明に発生したアフガニスタンでの駐留米兵による民間人への銃乱射事件を受け、同国のカルザイ大統領に電話し、事件の真相究明を急ぐ方針を伝達した。アフガニスタンでは米兵によるイスラム教の聖典コーラン焼却問題への反発が広がっていた。今回の事件で対米不信が一段と高まることを懸念する声が出ている。
 
 起きるべくして起きたかという気はする。これは根本的にアメリカ軍の資質に問題があり、以前からアフガニスタンではかなり憎まれていた。イラクでも同じでむろん、普段から命の危険を冒しながら任務に就いているのだから平常心ではないだろうが、絶え間ない民間人の殺戮や、誤認による攻撃、タリバン兵への拷問、コーランの焼却、タリバン兵の遺体へ小便をかけたなど、どう言い訳をしても通用しない非行が多すぎる。
 
 米兵の質が悪いのは世界中でも定評があり、そして地位協定で地元の司法が及ばないケースが大半だ。日本でも基地周辺の反米感情も米兵による非行があまりに酷いからだ。
 
 米兵に対する憎しみが増大しつつあるところへ、タリバンやアルカイダが自爆攻撃をくわえても、当然と言っていいほど地元国民は米国に対しザマぁみろと言う感情を持つ。それでなくともアメリカ兵はそれまでの非行を理由に、単なる政治的な目的以上の報復攻撃で多数殺されている。今回の16名虐殺事件は、その地元民のアメリカ兵への憎しみが引きおこしたと言っていい。すでに、イスラム原理派はその地元民の感情を利用しているのだ。
 
 それもアメリカは分かっているだろうが、どうしようもない。なにしろ、方々で戦争を繰り返し、そのたびに地元の敵意を浴び、命の危険にさらされていればアメリカ兵の精神も無傷ではいられない。アメリカ兵の心的外傷後ストレス障害PTSDの発生率はそれほど酷いのだ。かつて、ベトナム戦争帰りや湾岸戦争帰りの兵士達が長い間苦しんだという神経障害であり、それが今回の事件の原因なのではないかと思う。
 
 世界の大量殺人犯や連続殺人犯の大半がアメリカ人であり、毎年のように銃の乱射事件がアメリカ国内で起こり、それはもうアメリカの救いがたい病根になっている。
 
 戦争は人の心を壊す。アメリカが超大国であるために支払っている代償はそれほど大きい。世界のどの国もアメリカに取って代わろうと思わない(中ロはおそらく取って代わろうと思っているだろうが)のはそのためだ。
 
 事件は駐留米兵が基地から外出して民家に侵入し、銃を乱射。アフガニスタン大統領府によると、子供、女性を含むアフガン人の民間人16人が死亡、5人が負傷した。米兵は基地に戻ったところを、アフガンに駐留する国際治安支援部隊(ISAF)に身柄を拘束された。
 
 従来であれば、このアメリカ兵はアメリカ軍内部で裁判にかけられ、それなりの処罰を受けるのだろうが、このような場合はアフガニスタンに引き渡すべきだと思う。アフガニスタンによる裁判の結果、死刑になるかも知れないが、それは仕方がない。とうぜん、そんなことをすればアメリカ国内世論が大反発を起こす。なにしろ身勝手なアメリカ人だから。それがオバマ氏の頭痛の種だ。
 
 次の記事もアメリカの頭痛の種だが、中国の有識者の話だからそれなりの割引は必要だ。が、部分的にでも有っていると思える。

ステルス戦闘機F35は開発失敗の可能性も(1)=中国人有識者

2012/03/11(日) 14:29


  米国の次世代主力戦闘機であり、米国の将来的な主要輸出型戦闘機でもあるF-35は開発段階で開発日程の延期、開発費の超過、機体の技術性能が基準値に達しないなど一連の問題が続出している。これらの問題により、F35の開発計画はずっと議論が絶えない状態が続いている。こうした前提の下、F35の開発計画が失敗した場合、どんな結果となるのか?
  
 後述するように全くの失敗と言うことはないだろうが、引き渡しが大幅に遅れて中ロの第五世代が配備されるのに合わせる調達が間に合わなければ、それは失敗と言える。時間的な遅れがそれだけ国防に穴を開けるからだ。また大幅な値上げも、当然拒否すべきであり、それを受け容れないと言うのであれば契約無効もあり得る。さらに、性能が予定通りに出なかった場合も失敗と言える。

  ◆F35開発が失敗する可能性

  失敗という角度からいうと、さまざまな情況が含まれる。もっとも極端な情況は開発プロジェクト全体が失敗に終わり、戦闘機が開発されないことだ。現在の情況はF35はすでに空を飛び、前期生産型が完成し、少量産ができるため、開発の完全失敗という極端な情況となる可能性は非常に低い。

  
 ここに有るように、とりあえず飛んだのだから、良いではないかとは言えない。高い金を出して買うのは時間的に間に合い、能書き通りの性能が発揮され、契約金額で収まると言う条件付きであり、金がかかったら余計に払え、性能が出なかったから我慢しろと通常の契約では成り立たない。
 
 したがって、契約破棄と別機種の選定は当然あり得るだろう。民間機なら多少の遅れはようにんできる。ボーイング787等は大幅に遅れたが、予定通りの性能が出て、今は就航している。が、戦闘機は大幅な遅れが命取りになる。
 
 この事態は、アメリカの技術の衰退を意味しているのではないかとの懸念がある。それでなくともお家芸の車は政府の圧力がなければ、そして日本の震災やタイの水害がなければ首位を採れず、しかもユーザによる満足度は完全に日本車に及ばなくなっている。航空機も世界中の技術を寄せ集めなければ、アメリカ一国では出来なくなっている。
 
 アメリカが物作りを捨てたために経済が衰退しているのは明確な事実だが、これほど急速に衰退しているのだとすれば、事態はもっと深刻なのかも知れない。

  実際こうした情況は第5世代戦闘機F22でも起きている。F22が部隊に配備されてからも技術的欠陥が存在し、結局は生産を停止した。こうした歴史がある以上、F35開発失敗の可能性、とくに重大な技術的欠陥の可能性を排除できない。こうした情況が起きれば、F35の開発は失敗を意味するのだ。(おわり 編集担当:米原裕子)

 確かにF22は今の所世界最高の戦闘機なのだろうが、何しろ高すぎて維持費もかかりすぎ米国軍は配備を縮小せざるを得なくなっている。日本が買わなかった或いは買えなかったのは正解かも知れない。同じことが爆撃機B2にもいえる。優秀だろうが、コストパフォーマンスが悪すぎ、製造を停止している。
 
 アメリカが今力を入れているのはミサイルだが、結局前々から、私も言っているように、航空機の優位性は急速に失われ、今はミサイル戦力がものを言う時代になりつつある。日本が空母や爆撃機は要らないと言うのもそのためだ。
 
 有人戦闘機ではなく、無人機やミサイルに力を入れるべきであり、当然ながら潜水艦発射の核ミサイルも持つべきだと思っている。無人機でステルス機ならそれこそ心神が使えるのではないかと思うがまあ、未完成だから出来てみないと何とも言えない。

上記に引用されているURLの記事を読む場合は下記の「続きを読む」をクリックしてください。但し、内容確認以外なら、敢えて読む必要はありません
以下は参照用の資料ですので、確認をされる以外はあえて読む必要はありません。

ニュートリノ研究、中国が韓国を大逆転

1週間先に論文発表、「ノーベル賞候補」幻に

▲中国・大亜湾原発付近にある近距離ニュートリノ検出器の建設時の様子(写真上)と検出器内部の壁面に取り付けられた光センサー(写真下)。完成した2台の検出器には水と特殊な検出溶液が入れられる。ニュートリノが検出溶液の粒子とまれに衝突するときに出る光をセンサーで観測する。/写真=米ローレンス・バークレー国立研究所提供
 宇宙誕生の謎を解くカギとなる素粒子ニュートリノの研究で大きくリードしていた韓国の研究陣が、土壇場で中国に追い越された。中国が巨額の予算を投入し、国際的な研究陣と手を結んだ結果、ノーベル賞候補となる内容の研究成果を韓国よりも先に発表したのだ。


 中国大亜湾原子力発電所のニュートリノ研究陣は今月8日、北京高エネルギー物理学研究所で、「電子ニュートリノがミューニュートリノに変化する振動比率を初めて解明した」と発表した。研究陣は翌9日、米物理学会の学術誌『フィジカル・レビュー・レターズ』に研究論文を提出した。


 科学者はこれまでに、3種類のニュートリノ(電子ニュートリノ・ミューニュートリノ・タウニュートリノ)が遠い距離を飛行しながら、別の種類のニュートリノに変化することを突き止めた。これを「ニュートリノ振動」と呼ぶ。科学者はそれを基に宇宙誕生のプロセスを探ってきた。


 過去の研究では、ミューニュートリノとタウニュートリノの振動比率は100%、タウニュートリノと電子ニュートリノの振動比率は80%と判明している。中国の研究陣は、残された電子ニュートリノとミューニュートリノの振動比率が6%であることを初めて突き止めた。ニュートリノ研究はこれまでノーベル賞を3回受賞するほど、物理学の中心分野として位置づけられている。学界では、ニュートリノの振動比率が明らかになるたびに、ノーベル賞候補筆頭に挙げられた。


 ソウル大の金修奉(キム・スボン)教授(物理天文学)は12日、「韓国の研究陣も同じ内容の論文を今週、同じ学会誌に提出する計画だ。昨年末まで世界で韓国が最もリードしていたのに、やられたという感じだ」と語った。


■研究陣の数、予算に大差


 韓国、フランス、中国は、ニュートリノが多く発生する原発の近くと遠くにニュートリノ検出器を設置し、振動比率を探ってきた。金教授の研究チームは昨年5月、霊光原発にニュートリノ検出器を完成させ、8月から検出に着手した。スタートは中国とフランスより3-4年遅れたが、原子炉出力が高い上、自然条件も良好で、研究の進展は最も早かった。


 中国が検出施設を完成させたのは昨年7月だった。韓国は116億ウォン(約8億5000万円)をかけ、検出器2台を設置したが、中国は600億ウォン(約43億9000万円)を投じ、6台を設置した。韓国は大学10校から約50人が研究に加わったが、中国は米国と手を結び、両国の38の機関の約240人による大規模な研究陣を集めた。中国は昨年12月24日から検出作業に入り、わずか55日間で世界的な発見にこぎ着けた。


■円高で部品調達に遅れ


 韓国の専門家は「韓国政府が基礎科学分野に巨額の投資を行った点は認めるが、韓国がリードしている段階でもっと支援をしていたら、状況が変わっていたかもしれない」と残念がった。研究陣がニュートリノ検出器の建設許可を受け、地域住民と環境団体を説得するのに手間取ったため、検出器の完成は予定より1年遅れた。その間に円高が進み、重要部品(日本製光センサー)を購入できずに日程が遅れた面もある。


■ニュートリノとは

12個の基本粒子のうち、電荷を持たない3種類。爪ほどの面積を毎秒1000億個がいかなる反応も起こさずに通過する。


■反物質とは

物質と質量は等しく、電気的な性質だけが異なる物質。宇宙誕生直後には物質と反物質が同量存在したが、現在なぜ物質だけが残っているのかがミステリーだ。


李永完(イ・ヨンワン)記者
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版


とうとう捉えた、電子型ニュートリノ出現の兆候

2011年7月4日

6月15日(水)東海?神岡長基線ニュートリノ振動実験(T2K実験※1) の測定結果に関するプレスリリースが発表されました。T2K実験グループは、2010年1月から2011年3月11日の東日本大震災までに取得された測定 データの分析を行った結果、電子型ニュートリノが出現した確率が99.3%であると公表しました。これは、電子型ニュートリノの出現の兆候をとらえた世界 で初めての成果と言えます。

T2K実験は、茨城県東海村の大強度陽子加速器施設(J-PARC)の主リングシンクロトロンでつくった大強度ニュートリノビームを、295km離 れた岐阜県神岡町の地下1000mに位置するスーパーカミオカンデに打ち込み「ニュートリノの振動」を研究するための実験です。


図1 物理セミナーの様子

6月15日にKEK内で行われたT2Kに関する物理セミナーの様子、会場には多くの研究者が詰めかけました。

ニュートリノは、クォークや電子の100万分の1以下の重さしかもたない電気的に中性な素粒子です。他の物質と相互作用を起こすことが極めて稀なの で、その姿を捉えることは非常に難しく「幽霊粒子」とも呼ばれています。実際、太陽から放射されるニュートリノは、毎秒数百兆個も私達の体を通り抜けてい ます。

これまでの研究でニュートリノには、電子型ニュートリノ(νe)、ミュー型ニュートリノ(νμ)、タウ型ニュートリノ(ντ) の3種類(世代)があることがわかっています。これら3世代のニュートリノは、飛行しているうちに別のニュートリノへと変化します。これが「ニュートリノ 振動」と呼ばれる現象です。例えば、ミュー型ニュートリノが飛行するうちにタウ型ニュートリノに変化し、更に進むと、また元のミュー型ニュートリノに戻 る、といった現象が繰り返されるため「振動」と呼ばれています。

このニュートリノ振動は、ニュートリノに質量がある場合にのみ起きる現象です。1998年にスーパーカミオカンデで、宇宙から地球に降り注ぐ宇宙線 から生じるニュートリノ(大気ニュートリノ)を観測し、ニュートリノ振動が初めて確認され、ニュートリノが質量を持つことが判明しました。大気のニュート リノは人間がコントロールすることは困難です。そこで、この現象をさらに調べるために、加速器を用いて作った「人工のニュートリノ」を使用する実験が行わ れるようになりました。それが、今回の「T2K実験」と、その前に大きな成果を残した「K2K実験」です。


図2 T2K実験の概要

J-PARCで人工的に発生させたミュー型ニュートリノを295km離れたスーパーカミオカンデに向けて発射しています

T2K実験では、J-PARCとスーパーカミオカンデ両方でニュートリノを検出、ニュートリノの種類を調べ比較します。それぞれの検出器はミュー型 ニュートリノと電子型ニュートリノを検出することができます。J-PARCでつくるニュートリノビームはミュー型ニュートリノ。 J-PARC側と、スーパーカミオカンデ側の測定値を比較した結果、ミュー型ニュートリノが減っていたり、電子型ニュートリノが現れたりしていたならば、 ニュートリノ振動の「証拠」となるわけです。

T2K実験に先立ち行われたのが、茨城県つくば市のKEKの陽子加速器によって生成されたニュートリノを、250kmはなれたスーパーカミオカンデ に打ち込む、ニュートリノ振動実験「K2K実験」です。1999年6月の実験開始から2004年11月までに得られた全てのデータを解析した結果、ミュー 型ニュートリノから他のニュートリノへの振動が99.997%の確率で起こっている、ということが分かりました。


図3 J?PARCにある前置ニュートリノ検出器

スーパーカミオカンデに打ち込むビームを事前にモニターしています。ここには、オンアクシス検出器とオフアクシス検出器とよばれる2種類の検出器があり、ニュートリノビームの安定性やエネルギー分布などを調べています。

T2K実験は、打ち込むニュートリノビームの強度をK2K実験よりも100倍あげて、K2Kでは見つからなかった「ミュー型ニュートリノが電子型 ニュートリノへと振動する証拠」を発見することが目的です。この証拠をつかむことができれば、ミュー、タウ、電子の3世代のニュートリノ間で振動現象(混 合)が起きていることを明らかにできます。そして、この3種類のニュートリノの混合が確認できれば「消えた反物質の謎」に迫る可能性が生まれます。

物質の構成要素である素粒子は「クォ?ク」と「レプトン」に分類されており、ニュ?トリノはレプトンに属する粒子です。クォークもニュートリノと同じように3つの世代を持っています。これまでの実験で、クォークは3世代の混合が起きること、そして「CP対称性(物質と反物質の対称性)の破れ」があることが確認されています※2。ニュートリノの世界でも、同じことが起きていることがわかれば、宇宙が誕生した時には物質と同じ量あったはずの「反物質」が、どうして見当たらないのか、という謎を解決する新たな手がかりが見つかる可能性があります。


図4 スーパーカミオカンデで捉えられるチェレンコフ光(シミュレーション)

左が、水とミュー型ニュートリノの反応により発生したミューオンによってできるチェレンコフ光のリン グ。右が水と電子型ニュートリノの反応により発生した電子によってできるチェレンコフ光のリング。電子は電子と陽電子をシャワー状に発生(電磁シャワー) させるため、ぼやけたリングになっています。




図5 電子型ニュートリノの反応の候補

円筒形をしているスーパーカミオカンデを展開した図。水と電子型ニュートリノの反応によって発生した電子によるチェレンコフ光が捉えられています。

今回、2010年1月から2011年3月11日までのデータの分析で、スーパーカミオカンデで観測された88個の事象のうち、電子型ニュートリノの反応の 候補が6個見つかりました。これより、統計的な計算を行うと電子型ニュートリノが出現したとする確率は99.3%とされ、T2K実験は電子型ニュートリノ 出現の兆候をとらえたと言えます。しかし、99.3%という確率は一見高いように見えて、科学的に立証したと言うには不十分です。ですから、今後はもっと 多くのデータを取り解析を進めることで、この確率を100%に近づけ電子型ニュートリノ出現の確証を得ることが必要です。  震災の影響によりJ-PARCの運転は停止されていますが、2011年中に復旧を完了し実験を再開できるように現在準備が進められています。

<補足説明>
※1 T2K実験
K2Kは「KEK to(=two=2)Kamioka」、
T2Kは「東海(Tokai)to(=two=2)Kamioka」の頭文字から名づけられた実験の愛称。

T2K実験は、12ヶ国(日、米、英、イタリア、加、韓、スイス、スペイン、独、仏、ポーランド、ロシア)から500人を越える研究者が参加する 国際共同実験です。日本からは高エネルギー加速器研究機構、東大宇宙線研究所、大阪市立大学、京都大学、神戸大学、東京大学、宮城教育大学の総勢約80名 の研究者と学生が実験の中心メンバーとして参加しています。
※2 CP対称性の破れ
CPとは「C(荷電変換)」と「P(パリティ変換)」を合わせたもののことで、粒子の電荷などを逆にした上で鏡に移した像のように反転させる変換のことで す。言い換えれば、粒子と反粒子の変換を行うことを意味します。そしてこのCPの変換を行っても、粒子と反粒子のふるまいが同じであることをCP対称性と 言います。しかし実際には粒子と反粒子のふるまいは異なっており、CP対称性は破れています。CP対称性の破れがどうしたら起きるのか、小林誠・益川敏英 両博士はクォークが3世代6個あればCP対称性の破れが起きることを理論的に示しました。この業績により小林誠・益川敏英両博士は2008年ノーベル物理 学賞を受賞しています。クォークのCP対称性の破れは、今の宇宙でなぜ反物質が消えてしまい、物質優勢の世界が形づくられたのかという謎を解く一つの鍵と 考えられています。

一方で、クォークのCP対称性の破れの理論だけでは、現在の宇宙の物質量を説明することができないことから、ニュートリノや電子などレプトンのCP対称性も破れを調べ、この謎を解明することが求められています。



オバマ氏、アフガン大統領に哀悼の意 米兵銃乱射


 【ワシントン=中山真】オバマ米大統領は11日、同日未明に発生したアフガニスタンでの駐留米兵による民間人への銃乱射事件を受け、同国のカルザイ大統領に電話し、事件の真相究明を急ぐ方針を伝達した。アフガニスタンでは米兵によるイスラム教の聖典コーラン焼却問題への反発が広がっていた。今回の事件で対米不信が一段と高まることを懸念する声が出ている。

 オバマ氏はカルザイ氏との電話で犠牲者への哀悼の意を示すとともに、今回の事件が発生したことへの衝撃と悲しみを表明。事件の真相究明と関係者の処罰などを可能な限り早期に行う考えを強調した。「我々のアフガニスタン国民への敬意と、両国の関係の絆は揺るがない」とも力説した。

 一方、パネッタ米国防長官も同日、カルザイ大統領と電話で同事件を巡って協議。その後に発表した声明では「このような暴力行為が発生したことに衝撃を受け、悲しんでいる」と指摘。今回の事件がアフガン国民を保護する米軍の姿勢を反映するものではないことを強調した。

 事件は駐留米兵が基地から外出して民家に侵入し、銃を乱射。アフガニスタン大統領府によると、子供、女性を含むアフガン人の民間人16人が死亡、5人が負傷した。米兵は基地に戻ったところを、アフガンに駐留する国際治安支援部隊(ISAF)に身柄を拘束された。

ステルス戦闘機F35は開発失敗の可能性も(1)=中国人有識者

2012/03/11(日) 14:29

  中国の軍事的専門家、陳虎氏はこのほど、米国のステルス戦闘機F35について、開発失敗の可能性があると主張した。中国網日本語版(チャイナネット)が報じた。以下は同記事より。
■「F35」に関する他の記事 - サーチナ・ハイライト
  田中直紀防衛相は2月29日の衆院予算委員会で、F35の航空自衛隊への導入について、納入遅れや価格高騰が避けられない場合、契約を取りやめる可能性もあると言及した。英国もF35の艦載型購入を取りやめ、F35の垂直離陸型を英国の将来の空母に導入すると明らかにした。

  米国の次世代主力戦闘機であり、米国の将来的な主要輸出型戦闘機でもあるF-35は開発段階で開発日程の延期、開発費の超過、機体の技術性能が基準値に達しないなど一連の問題が続出している。これらの問題により、F35の開発計画はずっと議論が絶えない状態が続いている。こうした前提の下、F35の開発計画が失敗した場合、どんな結果となるのか?

  ◆F35開発が失敗する可能性

  失敗という角度からいうと、さまざまな情況が含まれる。もっとも極端な情況は開発プロジェクト全体が失敗に終わり、戦闘機が開発されないことだ。現在の情況はF35はすでに空を飛び、前期生産型が完成し、少量産ができるため、開発の完全失敗という極端な情況となる可能性は非常に低い。

  しかし、だからといってF35の開発が必ず成功するとは限らない。実際、開発が失敗する情況はほかにもある。例えば開発が大幅に延期され、価格が大幅な高騰すれば購入できなくなる国が出てくるほか、販売後の使用中に重大な技術的欠陥などが見つかる可能性もある。
  
 ◆F35に重大な技術的欠陥が見つかる可能性は排除できない

  米国が力を入れる第5世代機、F35の開発計画が失敗するはずがないというのが多くの人の見方だ。しかし実際には、米国の先進戦闘機開発の歴史を振り返ると、こうした可能性を排除できないことに気付く。

  もっとも典型的な例は、米空軍が開発した第2世代主力戦闘機F104(ロッキード・マーティン社が開発)で、当時の設計者はU-2を設計した有名な設計者だった。ところが米空軍に導入された後、安全性に大きな問題があることがわかった。

  F104に重大な技術的欠陥があったため、米空軍は導入からまもなく、同機を退役させた。幸い、米海軍が同時にF4を開発中だったため、空軍は最終的に海軍のF4型戦闘機を主力戦闘機とし、何とか難を逃れた。

  実際こうした情況は第5世代戦闘機F22でも起きている。F22が部隊に配備されてからも技術的欠陥が存在し、結局は生産を停止した。こうした歴史がある以上、F35開発失敗の可能性、とくに重大な技術的欠陥の可能性を排除できない。こうした情況が起きれば、F35の開発は失敗を意味するのだ。(おわり 編集担当:米原裕子)


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