脱原発が日本を殺す

最初にクリックしていただけるとありがたいです。

　当ブログのエントリー「言いたくはないが」で触れた村上春樹氏の、スペインでの講演に対し、私と同じような感想を持った池田信雄氏の記事があったので、紹介したい。偶然なのか、私が持ち出した大江健三郎氏のことまで付録に付いている。
　
　《《》》は引用
　
------------------------------------------------------------

非現実的な夢想家


2011年06月11日11時38分

《《 村上春樹氏のカタルーニャ国際賞の受賞スピーチが話題になっている。エルサレム賞のときは、私が好意的に紹介したら大反響があったが、今回のスピーチは感心しない。

特に驚いたのは、次の一節だ：

「広島にある原爆死没者慰霊碑にはこのような言葉が刻まれています。

「安らかに眠って下さい。過ちは繰り返しませんから」

素晴らしい言葉です。我々は被害者であると同時に、加害者でもある。そこにはそういう意味がこめられています。核という圧倒的な力の前では、我々は誰しも被害者であり、また加害者でもあるのです。」

この碑文については長い論争があり、主語のない曖昧さが日本人の戦争に対する無責任な態度をあらわす悪文の代表とされてきた。原爆について謝罪しなければならないのは日本人ではなく、国際法違反の爆撃を行なった米軍である。それを占領軍の圧力によって「核」一般の問題にすり替え、「人類の平和への願い」を説いてきたのが、大江健三郎氏に代表される戦後の「進歩的知識人」である。

村上氏はその下の団塊の世代だが、彼の核についての考え方が大江氏とまったく同じなのには失望した。彼は原爆と原発を同列において、日本の戦後を「効率至上主義」だとし、それを疑う人は「非現実的な夢想家」とされてきたという。

ー　中略　ー

これが団塊の世代の（凡庸な）歴史認識なのだろうが、彼の論旨とは逆に日本は戦後、一貫して「非現実的な夢想家」だったのだ。戦争を放棄して軍隊をもたないという非現実的な憲法を持ち、「非武装中立」という夢想を掲げた野党を進歩的知識人やメディアは支持し続けた。しかしいくら夢想しても、世界から戦争はなくならない。日本が戦争に巻き込まれないですんだのは、平和憲法ではなく駐留米軍と「核の傘」のおかげだった。村上氏のきらう核が、日本の平和を維持してきたのだ。

以下略　》》

　この核による繁栄のもうひとつの姿、すなわち原発による豊富な電力が日本の生産力を支え、日本の経済力を生み出していた現実が、次のような記事を見るとよく分かる。
　
　------------------------------------------------------------

トヨタ社長「日本で物づくり、限界超えた」


　《《 電力不足の広がりに産業界は懸念を強めている。


　トヨタ自動車の豊田章男社長は１０日、記者団に対して「安定供給、安全、安心な電力供給をお願いしたい」と訴えた。円高に加えて電力不足が広がる現状に、「日本でのものづくりが、ちょっと限界を超えたと思う」と危機感を漏らした。

　東日本から西日本へ生産や事業を移す動きを進めている企業も動揺している。

　ＮＴＴデータは、首都圏のデータセンターにある自社のサーバー数千台を関西地域のデータセンターに移転させる計画だったが、関電の節電要請を受け、「今後、海外を含めて移転先を再検討する」としている。

　東芝も岩手県内で生産していた半導体の一部を兵庫県の姫路半導体工場などで代替生産するなど西日本シフトを進めているが、「あまりに急な動きだ。対応をこれから検討する」と戸惑う。

（2011年6月11日10時04分 読売新聞）》》

　製造業が日本から海外に脱出する可能性については多くの人たちが懸念を示し、当然私もそのように繰り返し言ってきた。しかし、脱原発に凝り固まった人たちはそれらの懸念など最初から受け付けないようだ。
　
　中には、自然再生エネルギーにシフトすれば新しい雇用が生まれるから景気対策になる、とすばらしい代替案を示してくださる方々もいらっしゃる。しかし、これは癌総理の持論、すなわち経済の活性化はまず雇用のアホ論に近く、その一つの解決策として介護関連の産業を拡大すれば雇用が生まれるから、日本経済は大丈夫です、というのと等しい。
　
　私は以前この介護関連による雇用創設での経済浮揚は成り立たないと言ってきた。なぜなら、介護関連は生産しない、すなわち富を生まない産業だからだ。むろん、介護の充実も福祉の充実も必要であり、それを廃止しろと言うのではないが、これらの分野は総合的に見て決して富を生み出さず、他からの支出が合って成り立つ分野なのだ。だから、この分野で雇用が増えるとは、その負担が他の分野にかかってくることを意味する。だから、社会全体が経済的に余裕がなければ、福祉は成り立たないのだ。ヨーロッパや社会主義国の高福祉が経済をどれだけ疲弊させたかは、今のEUや社会主義国家の状態を見ればよく分かるだろう。
　
　それが利益を生み出す産業で雇用が増えるなら、その結果ますますその産業の規模が大きくなり、十分その産業内で増えた人件費をまかなうと同時に、経済全体の富の創出に役立っている。雇用が増えることが富の増大につながるのでなければ、雇用を無理してふやすことが経済を冷やすことになるわけだ。癌総理の間違いは、雇用が増えれば富が増えると単純に考えていることであり、富が増えるから雇用をふやしても良いのが本当なのだ。
　
　これは、上記の、原発を停止して自然エネルギー分野を拡大すれば雇用が増えるという理屈と全く同じだ。むろん、将来自然エネルギーが十分採算が採れ利益を生み出すなら大いに拡大し、大いに雇用をふやせば結果として経済全体が潤う。だが、現状では、自然再生エネルギー分野で採算が採れている技術は全くないのだ。
　
　とはいえ、新しい技術を開発することは必要だから、採算とは無関係に、開発予算を組み技術の確立に努力をし、そして低コストで安全な技術として確立したら、初めて実用化に向けて普及すればよい。その初期の段階で公的資金を投入してもかまわないだろう。それにより普及が進み規模が大きくなれば採算が採れ利益が生み出せることが明らかなら、いずれ初期投資が回収できるのだから。
　
　しかし、現実には、今政府が大規模に拡大し、全エネルギーの20%まで拡大すると国際的に空約束した事業による利益は一切見込めず、むしろ産業を衰退させる。
　
　繰り返しになるが今主力の自然再生エネルギー手段として目されている太陽光発電は、その負担がどれだけ国民にのしかかり、経済を疲弊させるかが全く考慮されていないようだ。
　
　太陽光パネルを敷き詰めれば原発何基分にも相当するという理屈がいかに荒唐無稽かは村上春樹氏のおつむには一切疑問として浮かばなかったのだろう。100万キロワットの原発の実際の稼働率は、定期点検や夜間の低出力運転などによって、通常でも70%と言ったところだ。つまり、実際は100万キロワットの原発も70万キロワットとしてとらえるべきだ。
　
　ところで、太陽光パネルの稼働率は12%が良いところだ。これについては、記事の末尾に根拠を載せるので、興味があれば読んでいただきたい。
　
　従って、100万キロワット原発（実際は70万キロワット）一基分の太陽光パネルは830万キロワット分の太陽光パネルを必要とする。ただし、これには蓄電設備や送電設備が含まれていない。
　
　現在いろいろな価格が示されているが、標準家庭の例として4kwの設置コストが300万円と言うことだ。単純計算で830万キロワット分の設置をするとなると207万軒分の太陽光パネルが要ることになる。かける300万円で6兆2千億円の費用が要る。もちろん、このような場合、家庭の屋根につけるのではなく、休耕田や未利用の土地につけると言うことになるのだろうが、いくら休耕田、未利用の土地といっても只では使えないし、管理コストが膨大にかかる。単価あたりのコストは一般家庭より安くなるとしても土地代や管理コストで差し引き膨大なコストが上乗せさせられることになる。
　
　なお、癌総理がぶち上げた1000万戸の新築家屋に設置するとすれば、原発5基分がまかなえるが、当然ながら重量のある太陽光パネルを設置するためには家の耐震工事がさらに必要になるし、屋根自体の強度も上げなければならない。実際、太陽光パネルを設置した家で、地震による崩壊や雨漏り、屋根の破損が報告されているのだ。原発5基分の1000万戸太陽光パネル設置には、当然30兆円がかかることになり、以前の試算と合致する。
　
　だれがこの費用を払うのか。設置に際しては国や地方自治体から補助金が出る。むろん、それは税金によってまかなわれるので、国民が負担を負うことになる。また余った電力は強制的に電力会社が購入しなければならないが、この価格は電力会社の販売コストより２，３倍は高いので、その差額は当然電力料金に上乗せされ、これも国民負担になる。
　
　政府援助があれば設置コストは元が取れると政府も業者も宣伝しているが、それは受益者ではない一般の国民が負担を強いられ、一部の太陽光パネルを設置するだけの資力を持った人々に貢いでいることに変わりはない。そして、その貢いでもらっている人たちも結局は、足りない分購入している電力料金の高騰や税金の負担増で、結果としては貢いでもらった分もはき出すことになる。
　
　このような馬鹿なことが実際に起きるのに、脱原発論者は一切触れようとせず、時に原発推進論者をテロリスト呼ばわりし、代替案を一切出さない。
　
　電力料金の高騰により企業が海外に脱出し雇用が減り、また物作りで得てきた日本の経済が破綻するリスクは、単にその恐れがあるのではなく実際に発生しつつある事実なのだ。
　
　また化石燃料の使用量増加によるリスクの増大も、実際に起きつつある事実だ。
　
　これらの明確な脅威を無視して、原発のきわめて限定されたリスクを回避することがどれだけ非合理的であるか、脱原発論者の頭には理解できない。
　
　実際に今後の急速な電力不足は、恐れなどではなく事実として表面化している。
　
　東電の電力不足からドミノ倒しで全国に電力不足が広がっている。
　
------------------------------------------------------------

関電：１５％節電要請　電力不足の連鎖警戒　猛暑想定し需要上方修正

　《《 関西電力は１０日、夏の電力不足に備え、７月１日～９月２２日の平日午前９時～午後８時、企業や家庭に昨夏のピーク需要に比べ１５％程度の節電を要請すると発表した。これまで東京電力などに余剰電力を送る電力融通をしていたが、要請期間中はやめることも表明した。東電福島第１原発事故を受け、関電管内でも定期検査中の原発の運転再開が見通せないため。東日本大震災後に生産などの「西日本シフト」を進めてきた企業には困惑が広がっている。【野原大輔、谷多由、竹地広憲】

　「電力不足で西日本の経済が落ち込めば、震災の復興、日本経済に大きな影響を与える」。海江田万里経済産業相は１０日、関電管内の需給逼迫（ひっぱく）に強い懸念を示し、原発の立地自治体に、定検中原発の早期運転再開に理解を求めた。

　関電は、福井県内に１１基を保有。うち５基の営業運転を福井県が了承せず、再開は見通せない。さらに関電は今回、夏のピーク需要想定を、猛暑だった昨夏と同じ３１３８万キロワットに上方修正。供給力は２９３８万キロワットで、６・４％不足の見通しとなった。

以下略ー

》》

電力不足が何を引き起こすかは、産業の衰退もさることながら一般の市民生活を大きく脅かす。今回はデトロイトだが、以前はニューヨークの大停電など、アメリカでは各地で停電が発生し、それがまたオバマ氏の原発新設政策にむつび付いている。原発以外、この状況を打開する方法がないのだ。

------------------------------------------------------------

《《 米デトロイト停電　猛暑で電力需要増…老朽施設パンク

2011.6.11 13:36
　猛暑が続く米ミシガン州デトロイトで冷房のための消費電力が急増、同市の一部で９日から１０日にかけ一時停電した。かつて自動車産業の拠点として栄えたものの現在は財政が悪化、老朽化した市有の電力施設を改修できず電力需要の急増に耐えられなかったのが原因とみられている。ＡＰ通信が伝えた。

　停電したのは市庁舎や州立大学など。同市ではこうした公共施設への送電事業が公営となっているが、その一部がダウンした。デトロイトでは７日に３５度を記録したのをはじめ、暑さが続いている。

　同市は、財政悪化の影響で電力施設のほか水道、道路などの補修もままならない状態という。（共同）》》
　
　従って、次のような主張が出てくるのはきわめて当然であり、原発停止による危機と原発再開による危機は比較にすらならないほど、前者が大きいと言うことなのだ。
　
　------------------------------------------------------------

広がる電力不足　原発再稼働で危機回避を

2011/06/12 07:27更新

　《《 関西電力が管内の全ての利用者を対象に、夏場の１５％節電を要請すると発表した。定期検査を終えた同社の原子力発電所が再稼働できず、電力不足に陥るためだ。

　同じ１５％節電を求める東京電力や東北電力と違うのは要請に強制力がないことだが、九州電力も同じ事情から、節電要請の検討に入っている。このままでは電力不足が全国に波及し、深刻な危機を招きかねない。

　再稼働できないのは、東京電力福島第１原発事故にともない、原発の安全性に疑念を抱く地元の了解が得られないからだが、菅直人首相が明確な根拠を示さないまま中部電力の浜岡原発を停止させたことも不信の原因になっている。首相は海江田万里経済産業相とともに自ら地元を説得して回り、電力危機を回避する責務がある。

　東電と東北電管内では、節電に応じない大口需要家に強制使用制限を発動することもあり、自動車や電機大手では当初予定された２５％削減に踏み込む企業もある。

　こうした東日本の電力不足に対応して、関電管内に生産拠点を移した企業も多く、関電の節電要請による経済活動への影響は避けられない。大阪府の橋下徹知事は「根拠のない１５％節電には協力しない」と反発している。

　今後さらに深刻化しそうなのが原発の再稼働問題である。

　原発は１３カ月連続運転し、その後、３カ月程度の検査に入るルールが定められている。全国には関電保有の１１基を含めて５４基の原発があるが、このうち計３５基が現時点で運転を停止している。

　この中には、東日本大震災で停止したままの福島第１や首相要請で停止した浜岡なども含まれるが、検査を終えながら地元了解が得られず再稼働できないままになっている原発も少なくない。

　原発の再稼働に地元の同意は法律上は必要ないが、電力会社は地元市町村や県と安全協定を結んでおり、実質的に地元が関与している。地元との協議を電力会社に丸投げしてきた国の責任は重い。

　現状の「検査ルール」でいけば、来夏までに国内すべての原発が止まる。原発は日本の電力需要の約３割を賄っており、全面停止となった場合の日本経済への影響は計り知れない。震災復興にブレーキをかけ、国際的な産業競争力を失いかねぬ事態は、何としても回避すべきだ。》》
　
　それなのに、巨大な危機を招く原発停止を執拗に叫び続ける脱原発論者は国を破壊するテロリストではないのか。もちろん、多くの一般国民は、自然再生エネルギーの方が安い死安全だから、危険な原発は止めるべき、と単純に考えているのだろうし、脱原発論者はそれ以上の理論を示さない。だから、ありとあらゆる手段で、つまり論争ではなく一種の実力行使で己の主張を遠そうとする。だからテロリストだというのだ。
　
　------------------------------------------------------------
　関電株主、原発からの撤退を　総会に提案

　《《 関西電力の株主１２４人が、同社に原発からの撤退を求めるといった計７議案を、２９日に大阪市で開かれる株主総会に提案したことが１２日分かった。関電の取締役会は反対を表明している。

　株主１２４人は東京電力福島第１原発事故などを受け、「放射能の処理ができない原発はやめる」と定款を変更することを提案。原発から撤退するまで役員に報酬を支払わないことも求めている。

　これとは別に、株主３６人が「原発から自然エネルギー発電への転換を宣言する」ことを求めるなど計１０議案を提案。関電の取締役会はこちらにも反対している。》》
　
　これは先日私が引用した東電の場合と同じで、今後他の電力会社でも同じことが起きるのだろう。

------------------------------------------------------------

東電に原発撤退を要求　株主４０２人が総会に提案

本文略
　
------------------------------------------------------------　
　
　ここからは、興味があったらご覧ください。
　
　参考資料　同様の資料は無数にあるけれど、一例として太陽光パネル設置業者のサイトなので、その意味で信頼できると考える。
　
『太陽光発電の稼働率はどれくらい？　～ 日射量の季節変化、経年変化について ～』

2009.09.16

通常の商品と違い、太陽光発電は消費財ではなく、生産財です。購入した後、10年、20年にわたって電気を作り続けてくれる設備です。自宅に太陽光発電を取り付けることによって、いったいどれくらいの価値を生み出してくれるのか、購入した太陽光発電がどれくらい働いてくれるのかは、多くのユーザが知りたいところだと思います。太陽光発電の稼働率はどれくらいなのでしょうか？

機械とはいえ、1年365日24時間、ずっと動き続けてくれるわけでは当然ありません。まず夜間はまったく役立たずのため、この時点で稼働率は50％を下回ることになります。さらに昼間、太陽が出ている間でも、太陽高度が高く、ソーラーパネルに正面近くから日射が降り注ぐときには稼働が高くなりますが、朝夕には稼働が落ちます。たとえ日照時間が同じでも、正午前後で太陽が高い位置にあるときの方が日射量が多いためです。以下、本稿では日射量を指標として太陽光発電の稼働を見ていきましょう。

仮に365日、ずっと快晴が続いたとすると、太陽光発電が稼働状況は図1の「晴天の場合」という折れ線グラフのようになります。6、7月で日射量が大きく、太陽光発電の稼働がピークを迎えます。




画像　日射量の経年変化（東京都足立区）




画像　晴天時に対する日射量の割合

しかし、現実には6月、7月は梅雨の時期。空には雲がかかっていて、日射量は下がります。図1のグラフに2003年～2008年の東京都での日射量を示しています。「晴天の場合」と比較すると、稼働(日射量)が落ちており、特に夏はその落差が大きいことがわかります。落差をわかりやすく見るため、図2にどれくらい稼働が落ち込んでいるかを割合で示しました。7月は10％近くまで落ち込むこともあることがわかります。ただ、その傾向も年によって違っており、2004年などは空梅雨のため、平年に比べると夏の落差が小さく、50％程度に留まっています。

このように夏に稼働率が落ちる原因としては、太平洋側では夏に降水量が多く冬に晴れる日が多いことと、日射量の絶対量が多い夏の方が、雲がかかったときの損失が大きいことが挙げられます。

図1のグラフの各月の日射量を年間で合計したものを図3に示します。ここでは東京だけではなく、大阪、新潟、長野の4地点で2003年～2008年の6年間の日射量を算出しています。1kW出力のソーラーパネルの正面で直射日光を受け、フルパワーでの稼働が1時間続いたときに、1kWhのエネルギーになりますが、東京の場合だと1年間ではフルパワー状態で1300～1650時間に相当するだけの稼働量になります。稼働率でいえば15～18％。全国的にみても晴れの日が多く、日射量が多い長野県上田市では、1970時間近くなる年もあります。19～22％の稼働率です。

ちなみに人間の働いている時間は、1日8時間、週休二日で月160時間として、160×12 = 1920時間です。日射量の多い地域では、太陽光発電は平均的な人間と同じくらいの働き者といえるかもしれません。

場所よっても年によっても太陽光発電の働きぶりは変わってきます。全国平均では稼働率は12％、年間1000時間の稼働と言われています。 ご自分の地域で太陽光発電がどれくらいの稼働率かご興味がある方は、気象庁のホームページから過去の気象データを検索することができます。


http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.php

地点を選択し、全天日射量のデータを検索してみてください。検索された値に365をかけて、3.6で割ると、上記の稼働時間に換算できます。ただし、全天日射量のデータが存在する地点が限られていることにご注意ください(第一回コラム参照)。




画像　4地点における年間日射量の経年変化