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日本のマスコミの質


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ところで、日本のマスコミだが、あたかも反日宣伝のためのマスコミとしか見えない。いずれ詳しく書いてみたいとは思うが、新聞は社会の木鐸というのは単なるキャッチフレーズで、新聞とは商品であり、売れる新聞を作らなければ商売が成り立たない。つまり、読者が買ってくれる記事を書くのが彼らの仕事であり、真実を告げることが商売ではない。自称文化人などでもそうなのだが、テレビに呼ばれなければ金にならないから、その為にはどんなことでもやる者がおおい。そしてお花畑に受けることを言い、売れる記事を書く。

政府を評価するよりは政府を批判した方が売れるからそんな記事を書くし、文化人はそれをもっともらしく言う。が最近は、嫌韓記事の方が受けが良いと言うことで、日本のマスコミも反韓記事を書く様になった。商売文化人もその傾向がある。

むろん、朝鮮では反日記事しか売れないし反日発言以外文化人として飯を食えないから、旭日旗狩りで飯を喰っている自称文化人の朝鮮人もいるし、自称慰安婦はあれで結構な金になるのだ。

一皮剥けば日本のマスコミも似た様なものだし、世界中の先進国とされる国々でもマスコミや文化人はその手が多い。そうすることで商売が成り立つからだ。日本はひどいとは思うが、世界を見回すとこれでも日本はまともな方なのだ。

英国の代表的メディアBBCについて以前書いたが、基本的に反日記事が多い。事実に基づいているならともかく、事実を確認もせずに対日批判記事を書くのはNYT、 ワシントンタイムス等々、各国を代表する様なメディアでも珍しくは無い。

格差社会の欧米では、庶民が読む新聞と上流階級が読む新聞は同じ新聞社の経営でも全く違う。視野が狭くまともに理解力の無い大衆向けの記事も金になるなら何でも書くのが商売だから、階級社会では階級別にメディアが新聞雑誌はもとより、テレビなども明らかに違う。そして売れるのが、今では自分たちの優位を脅かしかねない日本をこき下ろす記事だ。中韓は反日記事で無ければ経営が成り立たないが、欧米は経営を支えるためには潜在意識に人種差別意識を持っている庶民向けの記事を書かなければならない。日本を持ち上げる記事はそれが事実でも売れないと言うことだ。

思い出せば、かつて毎日新聞はWaiwaiと称する英文記事を海外向けに発信していた。ほぼ十年間その記事を書いていたライアン・コネルやマーク・シュライバーなどは、全く裏付けも取らずに三流週刊誌の記事などを元にして日本の女性が金さえ出せばすぐにセックスをする、日本の女子高生は外国人とセックスすることに憧れているなどと書いていた。それが明らかになり、毎日新聞はライアン・コネルを三ヶ月休職にしただけだし、毎日新聞はこれと行った責任を取らなかった。その記事を積極的に取り上げて日本の真実の姿を知るべきだとした外国メディアも沢山有った。今でも日本に対しそのようなイメージを持って来る馬鹿者外国人は沢山居る。

赤非は、自ら慰安婦記事は間違いだったと一旦認めながら、現在はその過ちなどなかったかの様な姿勢をとり続けている。その方が記事が売れるから、元記者は朝鮮で慰安婦宣伝に努めている。

新聞は社会の木鐸、等と言われているし、ペンは剣よりも強とも言われるが、だから新聞が正しいと言うことでは全くない。これらはたんなるコマーシャルフレーズと見て置いた方がよい。

例えば、戦争中の日本マスコミはとにかく日本が連戦連勝と書いていた。負けても転戦したと書いていた。日本人はそれを読んで日本が鬼畜米英を倒し亜細亜を開放するのも間近いと信じていた。当時、マスコミが真実を書いていたらおそらく新聞社が潰れるだけではなく、記者は拷問にあって殺されていたろう。今はその反動が根付いているのではないかと思えるくらいだ。

近いうちに書くが、今は急速にネットが普及してきている。むろん、ネットで報じられていることは99%嘘だ。が、商品としてではなく書かれていることの中には、自分で裏付けがとれる物がある。

例えば私は、朝鮮慰安婦は嘘だと書いている。その根拠として、朝鮮で暴動が起きた記録が無い、靖国は多くの朝鮮人が祀られている。その朝鮮人達がいた日本軍が性奴隷を強制連行したのは矛盾ではないのかと書いている。日本が植民地化したという朝鮮の三十五年間の間に朝鮮の人口は倍になっている。いくらでもその資料はある。無数の朝鮮人が密航してきて今三世くらいまでになっている。鬼畜の国日本になぜそんなに大勢の朝鮮人が密航までして渡ってきたのか、なぜ今朝鮮が言う様に自力で発展する祖国に奴隷にされていた日本から戻らなかったのか。そのような、私なりの発言を裏付ける事実を書いている。むろん、間違っているかも知れないから、間違いを根拠を上げて指摘して欲しいと何度も書いているが、そんな指摘は唯の一件も無い。

日本を性奴隷を20万人も強制連行した国として糾弾すべく、米政府がクリントン、ブッシュ両政権下で在米中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」の申請(実際には金と邪推する)米国政府が正式に米国の戦争関連の記録850万ページを8年かけて調べ、そのうちの14万ページあまりが日本関連だったが、慰安婦問題については唯の1ページもなかったと調査組織代表のスティーブン・ガーフィンケルがっかりしていた。それでも、米国には執拗に韓国の手先になって日本を攻撃するマイク・ホンダやアレクシス・ダティンのような者達がいる。

このような連中には事実などどうでもよいのだ。金さえ貰えれば何でも言うし何でも書く。日本のマスコミがビジネスで有る限り、違うとする理由などない。
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