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オインクという言葉

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OINKとつづるのだが、英語で豚の鳴き声を表す。が、今このOINKが別の意味で世界に急速に広まっているという。つまり Only in Korea の意味であり、要するに朝鮮の豚やろうという言葉だ。これについて書かれた記事があるので、ちょっと紹介してみたいと思う。

赤文字は引用

韓国でしか起こらない・あり得ぬ「OINK」の意味は「ブタ野郎」


 この言葉が広まった契機が「ローンスター事件」だった。
 2003年に米投資ファンド・ローンスター社が破綻寸前だった韓国外換銀行の株式の約51%を取得。リストラを進め、3年後には黒字化を達成した。そこでロ社が利益確定のために持ち株を売却しようとしたところ、買収時の株価操作などの容疑で検察当局の強制捜査を受けたのだ。その後起訴され一部容疑についてはロ社側が敗訴。韓国政府が承認を遅らせたため、株売却は12年までずれ込んだ。


欧米がやっと韓国の異常さに気が付いたというなら結構なことだが、日本にとっては日常茶飯事だろう。例の親日法などは国際ルール無視の遡及法だが、韓国にとっては当たり前であり、対馬の盗難仏像を変換しないとか、売春婦補償だとか、強制徴用保証だとか枚挙にいとまがない。これが朝鮮思考なのだとは国際社会もまさかそこまで異常だとは思わなかったから改めて認識したのだろう。

それこそ、例を挙げればきりがないが、パラオ大橋で全く責任を取らない問題、インドネシア沖地震の見舞金を払う払うと言いながら挙げ句の果てに値切り、そして払わない問題、技術的裏付けのない原発輸出をUAEに対して行い、実際に工事にもかかれない問題(これについては前回のエントリーでも書いたが、契約のために日本のみずほ銀行から5億ドルを借り、ところが実際は日本企業が関わらないと知った保険会社が引き受けを拒否したため、工事のめどが立っていない。結局破綻するしかないが、そうなるとみずほ銀行から借りた金が返せなくなるのではないか。もしそうなれば、日本の銀行がもう韓国に融資することはなくなると思われる。一斉に貸した金を引き上げれば、それだけで韓国は息の根が止まると思われる。

さて、他にも例えばインドタンカーが停止しているところへ現代のクレーン船が衝突し、なんと、ぶつけられた印度船が有罪判決を受けた。その結果、世界の船舶会社は韓国行きの貨物運送を拒否する動きがあるとか。特にインドでは絶対に韓国行きの貨物も韓国の貨物も引き受けないとされている。一種の海上封鎖運動が広がっているが、韓国国籍の船でも、他国の港で同じ扱いを受けて足止めなどされれば同じ事になるだろう。

韓国が絶対に国際社会でのルールなど守れるほどのレベルに達していないのは十分に世界でも知られている。なにしろ豚やろうなのだ。

英紙フィナンシャル・タイムズをはじめ海外メディアは政治的意図を持った捜査・裁判だと批判し、在韓米商工会議所の所長は「韓国は政策・規制が予測できない国」とコメント。
 ロ社にしてみれば他国と同様のビジネスをしただけなのに、理不尽な打撃を被ったわけである。この「異例の事件」をきっかけに欧米の金融業界関係者の間で「OINK」という韓国蔑視が広まったのだ。


このことが発端になって、金融でも韓国に対する締め付けはいっそう厳しくなるし、とうぜん韓国から投資引き上げは続くだろう。実際、韓国は長期決済の資金借り入れが出来なくなり、短期高利の資金を借り換えなければならない状況に追い込まれている。デフォルトも時間の問題と見られているのだ。

韓国に投資して最終的にでっち上げで有罪にされ利益を失うのだから、好んで韓国に投資したいと思う馬鹿など居ないだろうし、韓国企業とのプロジェクト契約もないだろうと思うが、そこは韓国であり買収で相手の役人を丸め込めば途上国ではまだまだ甘い汁が吸える。先進国では、韓国を相手にする国はないが(例外は日本くらいか)。

嘘で固めた韓国のあきれた話はまだまだたくさんあるが、


韓国・大邱市 イタリア・ミラノと姉妹都市だったと虚偽情報

 昨年7月、国際水泳連盟の総会で2019年の世界水泳選手権の開催地が光州市に決定した。ところがその後、同市が書類を偽造していたことが発覚した。「韓国政府は1億ドルを支援する」とした文書にあった首相と文化体育教育相のサインがスキャンによって偽造されたものだったのだ。

地方都市が詐欺を働き、しかも
 
 しかも韓国政府(体育省)は発覚の3か月前に偽造文書の存在を把握していたにもかかわらずこれを隠蔽。誘致が決定した5時間後に発表した。

結果として韓国政府がそれに荷担した。もうこうなると、韓国という国自体が詐欺国家なのだが、なぜ開催地決定を取り消さないのか。それもなにやら金の力と勘ぐりたくなる。

 昨年1月には大邱市が14年間にわたり「イタリア・ミラノ市と姉妹都市である」という虚偽の情報を市民に公表していたことも発覚。このように先進国の尺度が通用しない例は枚挙に暇がない。

本当に知らない間にどんな嘘に荷担させられているか分かったものではない。その韓国を一番良く知っているはずの日本が一番だまされ続けてきたのだから、よほど根が深い。いまでも自民内部に媚韓売国の徒が大勢居る。そのような連中がいよいよ韓国破綻の際には日本が支援しなければならないと言い出すのだろう。なにしろ、南北統一の費用も日本が出せ、なぜなら、南北分裂は日本のせいだからだと言う理屈だそうだ。まさにOINKだ。



引用されているURLの記事を読む場合は下記の「続きを読む」をクリックして下さい。内容確認以外なら、敢えて読む必要はありません
以下は参照用の資料ですので、確認をされる以外はあえて読む必要はありません。

韓国でしか起こらない・あり得ぬ「OINK」の意味は「ブタ野郎」


2014.03.02 07:00

 国家の貧しさは経済指標だけで示されるものではない。先進国の仲間入りを果たしたと喧伝する韓国が、実際は世界から“ヘンな国”と呆れられている証拠が「OINK」という言葉の存在だ。ジャーナリスト・室谷克実氏が解説する。
 * * *
「OINK」とは「オンリー・イン・コリア(Only in Korea)」を略した言葉である。韓国でのビジネスに携わる欧米金融関係者の間で生まれた言葉で、「韓国でしか起こらない、普通ならあり得ないこと」といった意味で使われる。英語で「OINK」と言えば豚の鳴き声であり、あえて日本語に訳せば「ブタ野郎」といったニュアンスを含む。韓国政府や韓国人の国際常識をわきまえない行動への怒りと軽蔑の念が込められた造語というわけだ。 この言葉が広まった契機が「ローンスター事件」だった。
 2003年に米投資ファンド・ローンスター社が破綻寸前だった韓国外換銀行の株式の約51%を取得。リストラを進め、3年後には黒字化を達成した。そこでロ社が利益確定のために持ち株を売却しようとしたところ、買収時の株価操作などの容疑で検察当局の強制捜査を受けたのだ。その後起訴され一部容疑についてはロ社側が敗訴。韓国政府が承認を遅らせたため、株売却は12年までずれ込んだ。
 韓国企業の救世主と称えられていたロ社が、利益を確定する段になって世論の批判を浴び、「国策捜査」で狙い撃ちにされた欧米金融関係者はそう受け止めた。英紙フィナンシャル・タイムズをはじめ海外メディアは政治的意図を持った捜査・裁判だと批判し、在韓米商工会議所の所長は「韓国は政策・規制が予測できない国」とコメント。
 ロ社にしてみれば他国と同様のビジネスをしただけなのに、理不尽な打撃を被ったわけである。この「異例の事件」をきっかけに欧米の金融業界関係者の間で「OINK」という韓国蔑視が広まったのだ。
 
※SAPIO2014年3月号


韓国・大邱市 イタリア・ミラノと姉妹都市だったと虚偽情報

2014.03.04 07:00


 国家の貧しさは経済指標だけで示されるものではない。先進国の仲間入りを果たしたと喧伝する韓国が、実際は世界から“ヘンな国”と呆れられている証拠が「OINK」(オンリー・イン・コリア=Only in Korea)という言葉の存在だ。「韓国でしか起こらない、普通ならあり得ないこと」といった意味で使われる。「OINK」の事例をジャーナリスト・室谷克実氏が解説する。
 * * *
 昨年7月、国際水泳連盟の総会で2019年の世界水泳選手権の開催地が光州市に決定した。ところがその後、同市が書類を偽造していたことが発覚した。「韓国政府は1億ドルを支援する」とした文書にあった首相と文化体育教育相のサインがスキャンによって偽造されたものだったのだ。
 
 しかも韓国政府(体育省)は発覚の3か月前に偽造文書の存在を把握していたにもかかわらずこれを隠蔽。誘致が決定した5時間後に発表した。光州市の言い訳は「6級職(係長クラス)の一職員のケアレスミス」というもの。政府や自治体レベルでも嘘をつくのが平気だと明らかになった。
 昨年1月には大邱市が14年間にわたり「イタリア・ミラノ市と姉妹都市である」という虚偽の情報を市民に公表していたことも発覚。このように先進国の尺度が通用しない例は枚挙に暇がない。
 先進国で法治国家だという認識で韓国に接して、その実態が認識と乖離したものであることに世界中が驚かされている。腹立たしいことも多いが、先進国ではなく「世界に一つだけの韓国」であると諦めればストレスも軽減するのかもしれない。
※SAPIO2014年3月号
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