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イルボン様、ほんの冗談です

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先日のエントリーで、「ご主人様ぁ、チョッパリ野郎を懲らしめてくださぁ~い」と題した記事を書いたが、一方日本がこのところ韓国の強請たかりに応じない姿勢を見せていることに焦ったか、韓国メディアには珍しく日本の変化に対しおびえているような記事も見られることが増えたような気がする。先日の光復節にもパクゴネ大統領の反日演説が控えめだったと韓国ネットでは不満がわき起こっているそうだ。

パクゴネ大統領は国家経済が止めどもなく悪化する中、手の打ちようが無くその支持率を反日で稼ぐしかないのが実情であり、それがますます韓国経済を悪化させている。実際、先頃もパク政権に反発した大規模デモが発生し警察の鎮圧があった。韓国では反日デモや反米でもは許されても反政府デモは許されないらしい。

韓国は経済悪化を全て日本のせい、アベノミクスのせいだと世界中に宣伝をしているが残念なことにほとんど誰にも相手にされていない。韓国が自分の失敗を人のせいにするのはべつに珍しいことではないが、韓国のアベノミクス諸悪の根元論が世界で無視されていると、今度は日本人の意識変化が悪いのだと言い始めたようだ。

赤文字は引用

【社説】日本国民の意識変化が心配だ

 安倍首相は8月15日の戦没者追悼式典で、アジア諸国に対する侵略行為への反省や不戦の誓いに言及しなかった。これについても今回の世論調査で50%が安倍首相の姿勢を「妥当」と回答し、「妥当ではない」の36%を大きく上回った。歴代の日本の総理大臣は8月15日の戦没者追悼式では慣例として侵略への反省や不戦の誓いを口にしてきたが、今回、安倍首相はこの慣例に従わなかったにもかかわらず、日本国民の多くがこれを評価したのだ。

言うまでもなく韓国が日本に触れる時、日本は絶対悪でなければならないので、当然ながら日本の変化は全て日本がますます邪悪になっているのだ、と書かなければならない。日本がもし善良になるとすれば、ご主人の中国様やウリナラの言い分を全て認め受け入れ謝罪し賠償する場合しかない。

しかし、けしからん事に日本は折角善良になれるチャンスを与えてやっているのに、その好意も無視しますます邪悪への道を突き進んでいるのだ、とまずこのように大筋を作り、それに沿った文章を書くと立派な朝鮮記事が出来上がる。

安倍氏が高い支持を得ているのは、特亜と違いありとあらゆる情報が親政府も反政府もふくめて自由に発表され、どんな売国行為でも発言でも、身体への暴力、財産没収の危険などなく、国外追放もなければむろん拘束弾圧もなく、他国で日本を貶める発言をし反日デモに参加しても大手を振って帰国出来る国で、なお安倍氏の主張が受け入れられたからだ。

赤非などは、民意を無視して中国や韓国との対立するのは安倍政権の暴走だ、などと馬鹿なことを言っているが、高い支持率を得た安倍政権の姿勢が民意を反映した物だとの理解が出来ないのは、赤非新聞が馬鹿だからなのか、特亜の宣伝機関だからなのかは不明だ。それでも赤非は日本で新聞を発行し続けていられる。日本がどれだけ思想言論の自由を保障しているかがこれでも分かろう。

さて、この記事では従来国民の大半は安倍政権の右傾化を危惧していると言っているのとはちょっと変化して、多くの日本国民が安倍政権を支持している、それは国全体がますます右傾化した、邪悪になっていると言うことらしい。

それが


 日本人の多くは海外から「日本が誤った道を進んでいる」などと批判されるたびに「それ(誤った考え)は一部政治家の主張にすぎず、日本の一般国民の考え方は異なる」と説明してきた。ところが最近の世論調査の結果を見ると、今や日本の変化は一部政治家だけの話ではなく、一般国民の間にも広まってきていることを認めざるを得ない。これは非常に憂慮すべき事態だ。

日本人で「それ(誤った考え)は一部政治家の主張にすぎず、日本の一般国民の考え方は異なる」と説明してきた、というのなら、特亜の信任する良心的日本人なのであって、一般国民が安倍氏を支持したという意味を、民主主義とはまったく無縁の特亜は理解出来ない。そもそも、海外から「日本が誤った道を進んでいる」などと批判されるなどと特亜が言う場合、海外とは特亜のみを指す。世界ではこの特亜が最初から誤った存在であると見られているにもかかわらずだ。


 今月19日にワシントンで開催された米中国防相会談で、中国側は釣魚島(日本名:尖閣諸島)紛争では絶対に引き下がらないと明言した。これに対抗して日本も海兵隊の創設を打ち出している。海兵隊は本質的には攻撃のための機動部隊だ。中国と日本の間で起こっている激しい紛争が日本国民を刺激し、これによって日本国内における合理的な見解や良心的な声が徐々に力を失う可能性もある。今後は日本の政界だけでなく、日本社会全体がどのように変化しているか、しっかりと見極める必要があるだろう。

小さな事に見えるが、”中国側は釣魚島(日本名:尖閣諸島)紛争”と書くこの姿勢でも中国様が正しく、日本は中国様の領土に手を出しているとの前提があるわけだ。

周辺国と絶え間なく領土紛争を巻き起こす中国の確信的利益とは他国の領土を力でもぎ取ることで政権の力を国民に知らしめることだ。それにたいし対話では絶対に解決しないから、力で阻止するだけのこと。正常な国であれば、力による侵略は力ではねのけるのだが、むろん朝鮮では侵略されればひれ伏して命乞いをし、女性を何百人も慰み者として献上することで自分たちの安寧を図ってきた。

中国が力で尖閣を盗ろうとするなら具体的な力で阻止する。当然の処置であり、半万年ひれ伏してきた奴隷国家には想像も出来ないのか。いや妄想の上では、朝鮮民族は勇猛果敢に日帝と戦い勝利したことになっているから、日本も同様の妄想を抱いていると考えても仕方がないのだろう。

しかし妄想だけならともかく、日本が本格的に韓国に牙をむくとしたらとんでもないことだ。それは先日のエントリー「ご主人様ぁ、チョッパリ野郎を懲らしめてくださぁ~い」に書いたように、生意気な日本を中国様が懲らしめてくれればよいのだが、どうも中国様はより強いアメリカ様に脅され、行動に移せずに遠吠えしかしなくなったことを、その尻尾にしがみついている朝鮮シラミとしては何とか自分で考えなくてはならないと思い始めたのか。

【グローバルアイ】“安倍政権たたき”より重要なこと

このセリフが日本最大の週刊誌「週刊文春」最新号に大きく登場した。しかしターゲットが違う。「韓国に“倍返し”だ!」だ。副題は「やっかいな隣人を黙らせる方法」。

文春がこのような記事を書いたのは、この記事が売れると思ったからだ。週刊誌にとって、記事が商品であり、どのような記事が日本人に読まれるか、売れるかは常に考える。「韓国様のおっしゃるとおり反省しよう」という記事より、「韓国はけしからん」という記事が売れる、そう判断したまでであり、つまりは日本国民が多くその記事を買うということだ。

おかしいどころか、あまりにも幼稚だ。しかし以前にはなかったこうした主張が週刊誌のトップに登場し、その広告コピーが日本国内の地下鉄を埋め尽くしている。日刊紙やテレビも同じだ。最近は韓国関連の悪いニュースがあれば意図的に膨らませ、巧妙に皮肉っているのを同種業界従事者の第6感で感じる。日本の読者と視聴者は自然とそこに吸い込まれていく。いつからか日本社会全般に広まった反韓感情、より正確に表現すれば「韓国の反日にカッとなる心」を見せている。

今の日本人には韓国との関係を絶つべきだとの意見が確実に増えてきている。それを理解せず、件の広告コピーをおかしい、幼稚だと考える方がよほどおかしい。日本に対しては何をやっても韓国に対して反韓を覚えるはずがないとの思いこみでもあるのだろうか。日本の読者は自然に吸い込まれてゆくと韓国記者が言うのを見ると、心底己を知らないのだと思う。政府の反日プロパガンダに吸い込まれ洗脳され、それに同調する記事しか書けないメディアが何を批判するというのか。

韓国の反日にカッとなる心だそうだが、今までは所詮韓国が言うことだと聞き流していたのがその限界を超えたと言うことだ。政府の反日プロパガンダではない。そのような政府を支持している日本人の心が上記の広告コピーを受け入れていると言える。実際、韓国経済は日本が突き放せば即死することはもう誰もが知っている。

特亜では国内宣伝用に日本経済が90年代に終焉を迎え、それに引き替えますます成長する中国や韓国経済をうらやんでいるとの論調が今も必死に書かれている。一部日本の自称専門家も韓国に日本は抜かれたなどと書いているが、それを実際の数字で確認したことなどない。

折しも

語られ始めた「日本の失われた20年はウソ」という真実

(本文は後日紹介)などと言う記事が現れ始めている。私は以前から、日本の失われた20年など無い。日本はその間着実に国富を蓄え、世界に資産を築き上げ今では世界最大の債権国として海外にある資産から上がる所得が貿易収支の赤字を補って余りあるようになっている。だからこそ、シリア情勢が緊迫しても、ドルと共に円も買われている。有事の際の日本円とは、それだけ日本経済が安全確実だと見られているからであり、その裏付けは物作り体質もさることながら、なんと言っても世界一の債権国であることが重要だ。すなわち、世界で最も破綻しない経済を日本は有している。

未だに日本の借金が一千兆円を超えた、明日にも破綻すると言う連中が特亜ばかりではなく国内にもいるが、一千兆円の国債の大半を国民が買っているとは、すなわち国民が世界一確実な日本経済を裏付けとした資産を持っていると言うことだ。

つまり特亜の言う失われた日本の20年とは、超円高を背景に世界中で資産を積み上げ、世界で最も破綻しない経済を築き上げた20年なのであって、外資頼み、日本の技術頼み、輸出頼み、大企業優先政策で形だけ作り上げてきた韓国経済とは本質的に雲泥の差がある。

しかし安倍首相を含む保守右翼政治家がいくら暴れても、日本の国民は冷静だった。メディアも牽制に忠実だった。「(慰安婦動員の)狭義の強制性はなかった」として韓国を挑発したが、普通の日本人は目も向けなかった。韓国に対する一種の信頼があった。そして選挙を通じて安倍政権を懲戒した。

これが願望なのだろうが、今の”日本の国民は冷静”に韓国に背を向け、安倍氏を支持した。前回自民政権が支持を失ったのは、対韓国政策が嫌われたからではない。あくまで自民の自壊だった。さもなければ、安倍氏が政権を取り戻す時、国防の強化、対特亜への対決姿勢を公約になど出来なかったはずだ。

韓国に対する一種の信頼などそれも韓国民向けのプロパガンダであり、実際は確実に嫌韓、反韓が日本人の間に広がっていった。それが安倍政権の誕生の所以だが、むろん、それ以前の民主政権のあまりにひどい特亜べったり、国益毀損ぶりがここまでひどかったのかと国民を驚愕させた結果だ。民主だけではない。野党は軒並み惨敗し、一人共産党だけは勝利したと浮かれているが、自民に流れきれない野党票が、絶対に政権を取る気遣いのない共産党に流れただけだ。

もう一つ。「日本? とにかくたたけ!」を繰り返す無分別な一部の韓国メディアの姿は、いくら良い見方をしようとしても度が過ぎる。事実に基づいた的確な批判でない無差別的な日本たたきは一般の日本国民を「反韓」にするだけだ。安倍政権? せいぜい数年だ。私たちにとってもっと大切なことは数十年、数百年、一緒に歩まなければならない日本の国民だ。

安倍政権は確かに自民党の内規により長くても6年だ。総裁任期が一期3年、最長2期まで。ただし、法的には既定が無く、自民党内規が変われば安倍氏が代議士でなくなるまで総理大臣を続けることもありうる。その後の政権が親特亜になる可能性はない。それは60年代から吹き荒れた日本の左翼旋風が今では見る影もなく絶滅寸前になっていることでも分かる。かつて自民と並んで強大な力を持っていた社会党は、社民と名を変えても実際は消滅している。それは政府が国民を洗脳した結果ではない。ありとあらゆる主義思想が行き交う日本の社会で国民が選択した結果であり、全体の大きな流れなのだ。韓国に対する嫌悪感もその意味で国民の大きな流れになってしまっている。今更日本政府がどうなろうと、韓国に近づく意味があると考える日本国民は、かつての左翼達と同じく絶滅に瀕している。

隣国だから大切にしなければならないと言うお題目が全くの間違いであったことは、民主党が証明してくれた。隣国が泥棒強盗なら、なおさら警戒し近づけない力を持たなければならないと日本国民が理解したからこそ、自衛隊が市民権を得て正規軍になることも大半の国民が認めている。

韓国が日本の敵であることがはっきりした今、安倍政権がつぎの政権に替わっても、日本国民の意識は変わらない。韓国が数十年、数百年、一緒に歩まなければならない日本の国民だと言う時、未来永劫強請たかりを繰り返すと言うことだ。なにしろ1000年間恨みを忘れないと公式に大統領が声明を出すほどの国なのだ。今後も韓国との戦争がない限りある一定の関係は保つだろう。が、韓国が明確に日本の敵であるとの意識は日本国民から消えることはないだろう。いくら韓国が宗主国の中国の沈没から逃れるために日本ににじり寄ってきても日本国民が受け入れるとは思えない。

韓国は敵なのだ。それはつぎの記事一つ見ても分かる。

日本、ICBM転用可能な新型ロケットを27日打ち上げ


 日本が今月27日、大陸間弾道ミサイル(ICBM)への転用も可能な固体燃料ロケット「イプシロンロケット」を打ち上げる。

 イプシロンロケットは総質量(重量)91トン、全長24メートルで、これまで使用されてきたM-Vロケット(総質量140トン、全長31メートル)に代わるものだ。漢陽大学政治外交学科の金慶敏(キム・ギョンミン)教授は「イプシロンロケットはICBMへの転用が可能な技術が組み込まれている」と指摘した。また、日本の国会は昨年、宇宙活動について「平和目的に限定する」と定めた宇宙航空研究開発機構法の条文から「平和目的」を削除した改正案を可決している。


日本がICBMの技術を持っているのは世界的にも既成の事実とされており、それは日本が人工衛星を上げた時から変わらない。日本初の人工衛星おおすみは観測ロケットを強化した固体燃料ロケットで打ち上げられた。しかも無誘導だった。誘導式も技術的には出来たが、ミサイル技術開発につながると当時の社会党が反対をしたために無誘導で打ち上げた世界初の人工衛星だった。

なにも今回のイプシロンが初めてICBM転用可能になったわけではない。早い時期から日本は世界でも固体燃料ロケットでは最先端を行っており、その意味でもっともICBMに適した技術を有していると言っていい。

横道にそれるが、日本が地上基地発射のICBMを持つメリットはほとんど無い。ICBMの撃ち合いになるような事態になれば、中国やロシアの集中ミサイル攻撃では日本の限られた地域にある発射基地は生き残れない。一方広い国土の多数地点から打ち出されるミサイルを全て防ぐことは日本には出来ない。

日本がICBMを必要とするとすれば、中国やロシアのヨーロッパ側を攻撃する場合だろうが、特に中国は沿岸部にインフラが集中しており、潜水艦発射の核ミサイルのほうがよほど抑止力になる。あとは、潜水艦発射のミサイルの射程を6,7千キロまで延ばすことが可能であればそうすべきだが、現時点ではトライデントミサイルがこの射程を有している。日本が独自に開発出来るか、あるいは米国から購入出来れば地上発射のICBMは要らない。

あとは潜水艦ではなく、海中のサイロからICBMを発射出来るなら有望だ。潜水艦から発射出来るのだから、海底に設置したミサイルからのICBM発射は可能ではないのだろうか。

閑話休題

「ロケット打ち上げの革命」イプシロン、ピクリともせず

 27日午後1時45分、鹿児島・内之浦宇宙空間観測所の発射台周辺では、全国から集まった見学者1万人が見守っていた。しかし、打ち上げ時間が過ぎてもイプシロンはピクリともしなかった。打ち上げの様子を中継していたテレビ局のアナウンサーは「動きませんね」と当惑、見学者たちもため息をついた。

日本がくしゃみをしても韓国に風邪をうつす悪意があると書き立てる(実際にはそんな記事は見たことがないが)だろう、韓国メディアの小躍りしていそうな記事だ。ぴくりとも動かない、様ぁ見ろ、チョッパリめと言いたそうなタイトルだが、どんな国のどんなロケットでも最初は様々なトラブルが生ずる。ロケット発射の失敗の大半は初期に集中するのが常識であり、べつに韓国が喜ぶようなことではない。自力でロケットを打ち上られない悔しさがこんなタイトルを付けたのだろうが、馬鹿にされるとまでは考えないのだ。

イルボンが悪い、とは例えば

「日本が携帯用意していれば」「登山止めてくれれば」 アルプス遭難事故、韓国で責任転嫁の声

「日本側が登山を止めてくれれば……」
「日本側が携帯電話を用意していてくれれば……」

長野県・中央アルプスで起きた韓国人登山客の遭難事故は、20人中3人が死亡確認、1人が心肺停止状態で発見という痛ましい結果となった。韓国メディアは競ってこの事故を報じているが、一部新聞などからは上記のような日本への恨み節とも取れる発言が出ている。


これも韓国人の精神構造をしめす記事だ。何事も人のせい、悪いのはイルボン。件の韓国人達は山のルールも何も無視し、20人で登っていながら3人を見捨てて置き去りにしたあげくの死亡事故だ。全体で助け合うという意識が全くない。

先年北海道のトラウシ山で日本人のパーティーが集団遭難しあるいは中国の万里の長城見物で遭難したりしている。これも主催した団体や企画を立てた旅行社の責任が重大だが、少なくとも遭難した人々は、弱った人を放置して自分たちだけが助かろうとはしなかった。これがまた犠牲者の数を増やしたのだが、20人も居て3人を見殺しにした韓国人達とはまったく違うのではないか。

「日本政府は経済活性化のため、登山客など外国人観光客誘致に力を入れているのだから、外国人登山客安全のための対策を立てるべきだ。たとえば山岳など事故が発生しやすい旅先では、非常時用の携帯電話を登山客に貸すべきではないだろうか」

と、登山客より先に日本側に再発防止策を求める社説を掲載した。


これが彼らのメンタリティだ。とにかく自分たちの責任は絶対に認めず、全ての責任は日本にある。これが彼らの全ての主張の根幹であり、仮に今回のパーティーは無謀だった、無責任だったと書いたりすればおそらく書いた記者などは袋だたきになるのだろう。



また聯合ニュースは、「入山規制などがされていなかったため、大丈夫だろうと思って登山を強行した結果遭難した」と報じた。登山客と面会したイ・ヨンヨン駐新潟総領事も、

「登山の入口で止められたら登らなかったんですけど、誰も止めなかったから……」

なお、朝鮮日報やYTNテレビによれば29日の出発時には宿泊先の山小屋の主人が天候の悪さを指摘し、「やめたほうがいい」とかなり強く引きとめたものの、遭難者たちはこれを無視して出発したとされる。


日本を貶めるためにはどんな嘘でもつく。どんな責任逃れもする。これが彼らの体質だと日本人は理解してきた。これが昨今の対韓感情の理由であり、だから安倍政権がつぎの政権に替わっても、日本人の対韓感情悪化はますます強まってゆくだろう。ちなみに、遭難救助の費用は救助された人間に請求が来る。が、韓国人は遭難救助をされても支払うことなど無いとは以前から言われていたことだ。

いくら安全な山でも韓国人は入山禁止処置をとるか、前もって遭難救助金を預けさせる法律でも作りたくなるのは当然だろう。

さて、日本絶対悪は、韓国ではこのようなケースでも採り上げられる。何度もおなじみの記事なので詳しい説明は要らないだろう。

【社説】成熟と未熟、あまりにも違うメルケル首相と安倍首相


メルケル首相はこの日、「深い悲しみと恥ずかしさを感じる」とし「私の訪問が過去から現在、そして未来へとつながる橋になることを望む」と述べた。責任ある指導者の姿をよく表す未来志向的な発言と評価できる。これとは対照的に安倍晋三日本首相は8月15日の式辞で、93年以降続いていた韓国・中国などに対する反省と哀悼の表現を抜いた。歴史的な負債を抱える国がどうすれば生まれ変わって時代を率いることができるのか、どうすれば指導者が国民と国際社会の尊敬を受けられるのか、安倍首相はメルケルから学ばなければならないだろう。

メルケル首相は、戦争自体を反省したり謝罪をしているのではない。ナチスのホロコーストに対して謝罪しているのだ。しかもナチスが悪いが自分たちもナチスの犠牲者だという姿勢は常に匂わせている。ナチスを支持したのがドイツ国民であり、ナチスのホロコーストを当然としてユダヤ人狩りをしたのはドイツ国民だとの事実をドイツは口にしたことがない。

日本は朝鮮人を大量虐殺などしていない。が、そんな分かり切ったことでもナチス絶対悪、日本絶対悪、故に日本=ナチスというわけだ。旭日旗=ハーケンクロイツでおなじみの論法であり、そうすることで精神的に安定出来るのだろう。

韓国がもし米国の戦略的包囲網に加われば、中国は痛烈な反撃を繰り出すだろう―韓国メディア

米国も手をこまねいているわけではない。空と海からの攻撃能力増強を目指すエア・シーバトル戦略で対抗しようとしている。しかしこうした動きは米国と同盟を結ぶ韓国に困難な選択を突きつけることになる。北朝鮮問題解決には中国の協力が不可欠だが、従来通り米国への追随を続ければ摩擦が生まれることは必至。米韓同盟は成立60周年を迎えた今、重大な転機に立たされている。(翻訳・編集/KT)

これも先のエントリー「ご主人様ぁ、・・・」に書いたように、アメリカが中国様の邪魔をすればかならず天罰が下るであろうとの韓国の願望だ。

このエントリーのタイトル、「イルボン様、ほんの冗談です」とは、日本が今までと違い、韓国の強請たかり、中国の恫喝に対し、国民レベルから対決姿勢を見せ始めたのであわてて日本にすり寄っておかなければならないと考え始めたような記事が増えているからだが、実際はすり寄るにしても韓国の言い分を認めなければ、というのだからやはり日本が一日も早く中国様に滅ぼされることを願望していると言うことだろう。


上記に引用されているURLの記事を読む場合は下記の「続きを読む」をクリックしてくだい。内容確認以外なら、敢えて読む必要はありません
以下は参照用の資料ですので、確認をされる以外はあえて読む必要はありません。


【社説】日本国民の意識変化が心配だ

 日本で今月17日と18日に行われた世論調査で、安倍晋三首相が靖国神社に玉串料を奉納した行為について、62%が「評価する」と回答した。これは「評価しない」とする回答の2倍を上回る数だ。今年6月に行われた別の世論調査でも、総理大臣の靖国神社参拝に56%が賛成という結果となり、反対の31%を大きく上回った。2006年に「次期首相の靖国神社参拝」について尋ねる世論調査が行われたときは、反対(60%)が賛成(20%)の3倍に上っていたが、これに比べると最近は日本国民の意識に大きな変化が起きていることが分かる。


 安倍首相は8月15日の戦没者追悼式典で、アジア諸国に対する侵略行為への反省や不戦の誓いに言及しなかった。これについても今回の世論調査で50%が安倍首相の姿勢を「妥当」と回答し、「妥当ではない」の36%を大きく上回った。歴代の日本の総理大臣は8月15日の戦没者追悼式では慣例として侵略への反省や不戦の誓いを口にしてきたが、今回、安倍首相はこの慣例に従わなかったにもかかわらず、日本国民の多くがこれを評価したのだ。


 日本人の多くは海外から「日本が誤った道を進んでいる」などと批判されるたびに「それ(誤った考え)は一部政治家の主張にすぎず、日本の一般国民の考え方は異なる」と説明してきた。ところが最近の世論調査の結果を見ると、今や日本の変化は一部政治家だけの話ではなく、一般国民の間にも広まってきていることを認めざるを得ない。これは非常に憂慮すべき事態だ。


 日本におけるこれら一連の変化にはさまざまな要因が考えられるが、その根本は日本国民が長期にわたる景気低迷に嫌気が差している上に、中国の台頭に対する危機感や被害者意識が芽生え、これらが定着し始めたことにあると考えられる。日本経済の不振も中国の台頭も簡単には変えられない大きな流れであるため、日本国民の考え方の変化も今後さらに深刻な方向に進んでいく可能性が高い。また日本国民の意識がこのままの方向に進んでいけば、安倍政権による挑発行為も単発的なものでは終わらなくなるだろう。いつかある瞬間、日本全体がこれまでとは別の顔で頭を上げるようになれば、それは北東アジアにどれほどの激動をもたらすか予想もできない。


 今月19日にワシントンで開催された米中国防相会談で、中国側は釣魚島(日本名:尖閣諸島)紛争では絶対に引き下がらないと明言した。これに対抗して日本も海兵隊の創設を打ち出している。海兵隊は本質的には攻撃のための機動部隊だ。中国と日本の間で起こっている激しい紛争が日本国民を刺激し、これによって日本国内における合理的な見解や良心的な声が徐々に力を失う可能性もある。今後は日本の政界だけでなく、日本社会全体がどのように変化しているか、しっかりと見極める必要があるだろう。

朝鮮日報/朝鮮日報日本語版

【グローバルアイ】“安倍政権たたき”より重要なこと

2013年08月24日11時32分

最近、日本放送界の最大のヒット作はTBS日曜ドラマ「半沢直樹」だ。銀行内部の暗闘、監督機関の矛盾に立ち向かう主人公・半沢の決めセリフは「やられたらやり返す! 倍返しだ」だ。“穏やか”な日本のサラリーマンのつかえた胸を爽快にするこのセリフは「今年の流行語」に浮上している。

このセリフが日本最大の週刊誌「週刊文春」最新号に大きく登場した。しかしターゲットが違う。「韓国に“倍返し”だ!」だ。副題は「やっかいな隣人を黙らせる方法」。

靖国神社の秋季例大祭(10月17-20日)に安倍晋三首相を参拝させ、100億円のロビー活動予算を使って「米国内の親韓派隔離」を推進し、韓国に輸出する部品に100%の関税を課して韓国経済を枯死させようという内容だ。

おかしいどころか、あまりにも幼稚だ。しかし以前にはなかったこうした主張が週刊誌のトップに登場し、その広告コピーが日本国内の地下鉄を埋め尽くしている。日刊紙やテレビも同じだ。最近は韓国関連の悪いニュースがあれば意図的に膨らませ、巧妙に皮肉っているのを同種業界従事者の第6感で感じる。日本の読者と視聴者は自然とそこに吸い込まれていく。いつからか日本社会全般に広まった反韓感情、より正確に表現すれば「韓国の反日にカッとなる心」を見せている。

これを韓国では「右翼性向が強い安倍政権のため」と話す。果たしてそれだけだろうか。性向で見ると、安倍第1期政権(06年9月-07年9月)当時はもっと強かった。当時は言葉だけでなかった。1947年の制定以来一度も手を加えていなかった教育基本法を電光石火のように変えてしまい、改憲手続きを規定した国民投票法も強行処理した。

しかし安倍首相を含む保守右翼政治家がいくら暴れても、日本の国民は冷静だった。メディアも牽制に忠実だった。「(慰安婦動員の)狭義の強制性はなかった」として韓国を挑発したが、普通の日本人は目も向けなかった。韓国に対する一種の信頼があった。そして選挙を通じて安倍政権を懲戒した。

2013年8月の日本が当時と違うという前に、韓国側の行動も振り返る必要がある。今年2月の朴槿恵(パク・クネ)大統領就任式当時、安倍首相を正式招待するのがそれほど難しいことだったのか。当時、安倍首相が就任式に出席し、朴大統領と顔を合わせていれば、韓日関係はこうした状況になっただろうか。先を眺める戦略的な外交を果たして韓国はしているのだろうか。

もう一つ。「日本? とにかくたたけ!」を繰り返す無分別な一部の韓国メディアの姿は、いくら良い見方をしようとしても度が過ぎる。事実に基づいた的確な批判でない無差別的な日本たたきは一般の日本国民を「反韓」にするだけだ。安倍政権? せいぜい数年だ。私たちにとってもっと大切なことは数十年、数百年、一緒に歩まなければならない日本の国民だ。

金玄基(キム・ヒョンギ)東京総局長

日本、ICBM転用可能な新型ロケットを27日打ち上げ


 日本が今月27日、大陸間弾道ミサイル(ICBM)への転用も可能な固体燃料ロケット「イプシロンロケット」を打ち上げる。


 日本の宇宙航空研究開発機構(JAXA)が11日発表したところによると、27日に鹿児島県の内之浦宇宙空間観測所から「惑星分光観測衛星(SPRINT-A)」を搭載したイプシロンロケットを打ち上げるという。イプシロンロケットの打ち上げに要する費用は38億円で、これまでのロケットの半分程度だ。また、これまでのロケットは管制担当要員を100人以上必要としたが、イプシロンロケットはこれを5人にまで減らせたのも大きな特徴だ。


 ロケットとミサイルは、技術的には大きさ差はない。一般的に、宇宙飛行体に人工衛星を搭載すれば「ロケット」、弾頭を搭載すれば「ミサイル」と呼ぶ。韓国の「羅老号」のように液体燃料を使用するロケットは、燃料の注入に長い時間を要する。一方、固体燃料ロケットは打ち上げの準備が容易で、燃料を長期間保管することもできるため、軍事用のミサイルに転用する上ではるかに有利だ。


 イプシロンロケットは総質量(重量)91トン、全長24メートルで、これまで使用されてきたM-Vロケット(総質量140トン、全長31メートル)に代わるものだ。漢陽大学政治外交学科の金慶敏(キム・ギョンミン)教授は「イプシロンロケットはICBMへの転用が可能な技術が組み込まれている」と指摘した。また、日本の国会は昨年、宇宙活動について「平和目的に限定する」と定めた宇宙航空研究開発機構法の条文から「平和目的」を削除した改正案を可決している。


 日本はまた、ICBMの開発に欠かせない大気圏再突入に関する技術もすでに保有している。


東京=車学峰(チャ・ハクポン)特派員

朝鮮日報/朝鮮日報日本語版

「日本が携帯用意していれば」「登山止めてくれれば」 アルプス遭難事故、韓国で責任転嫁の声



「日本が携帯用意していれば」「登山止めてくれれば」 アルプス遭難事故、韓国で責任転嫁の声

「日本側が登山を止めてくれれば……」
「日本側が携帯電話を用意していてくれれば……」

長野県・中央アルプスで起きた韓国人登山客の遭難事故は、20人中3人が死亡確認、1人が心肺停止状態で発見という痛ましい結果となった。韓国メディアは競ってこの事故を報じているが、一部新聞などからは上記のような日本への恨み節とも取れる発言が出ている。

「経費削減」でガイド雇わず…悪天候にグループ崩壊

遭難した20人は、韓国・釜山から来日した登山愛好家たちのグループだった。一行は2013年7月29日、朝からの雨にも関わらず宝剣岳(標高2931メートル)を目指し宿泊していた山小屋を出立したものの、「風とガスと雨で5メートル先しか視界がない」「風は15メートルくらいあったんじゃないか」(テレビ局の取材に答えた日本人登山客)という悪天候に見舞われて集団は崩壊し、山小屋に避難できた、あるいは自力で下山に成功した人々は助かったものの、60~70代の男性4人が犠牲となった。いずれも、風雨によって体温を奪われたことが死の引き金になったと見られる。

韓国では中高年を中心に「登山ブーム」が高まっており、成人の約半数が「2か月に1度は山に登っている」という調査結果もあるほどだ。一方で韓国国内では、最も高い山でも標高1950メートルと、登山者を満足させられるような高山が少ない。そこで人気を博しているのが、近場で3000メートル級の高嶺が楽しめる日本だ。特に景観に優れた日本アルプスは人気が高く、長野県内だけでも毎年5~600人の韓国人登山客が山小屋に宿泊しているとされる。

しかし今回の登山計画はかなりずさんなものであったことが各所から指摘される。たとえば装備は、薄着にカッパを身に付けた程度。10度前後だったという当日の気温、また天候の変化に耐えられるものではなく、日本で使える携帯電話も所持していなかった。しかも経費削減のためガイドなどは雇っていなかったという。旅行会社は日本人ガイドをつけることを勧めたものの、参加者の1人が日本での登山経験があり日本語も話せることを理由に、拒絶したと報じられている。

韓国紙社説「日本は観光客誘致しているからには…」

韓国メディアの多くもこうした登山者の「無謀さ」を指摘し、登山ブームの過熱に警鐘を鳴らす。一方で、一部のメディアなどからは、やや責任転嫁気味の発言が聞かれる。

たとえば韓国最大の地方紙の1つ「釜山日報」は、遭難者の携帯電話が日本で使用不可能だったことに触れ、

「日本政府は経済活性化のため、登山客など外国人観光客誘致に力を入れているのだから、外国人登山客安全のための対策を立てるべきだ。たとえば山岳など事故が発生しやすい旅先では、非常時用の携帯電話を登山客に貸すべきではないだろうか」

と、登山客より先に日本側に再発防止策を求める社説を掲載した。

また聯合ニュースは、「入山規制などがされていなかったため、大丈夫だろうと思って登山を強行した結果遭難した」と報じた。登山客と面会したイ・ヨンヨン駐新潟総領事も、

「登山の入口で止められたら登らなかったんですけど、誰も止めなかったから……」

と同様のニュアンスの発言をしており、日本ネットではともに「日本のせいにするのか」などと批判の声が上がった。

なお、朝鮮日報やYTNテレビによれば29日の出発時には宿泊先の山小屋の主人が天候の悪さを指摘し、「やめたほうがいい」とかなり強く引きとめたものの、遭難者たちはこれを無視して出発したとされる。


【社説】成熟と未熟、あまりにも違うメルケル首相と安倍首相

2013年08月22日10時39分

ドイツのメルケル首相が20日(現地時間)、ナチス時代のダッハウ収容所を訪れたのは歴史的だ。単に現職ドイツ首相として初めてナチス収容所跡を訪問したのではない。再統一20周年を昨年迎えたドイツは現在欧州最強国であり、その国力を土台にドイツ首相は国際社会で強大な影響力を行使している。それでもメルケル首相のダッハウ訪問は、侵略の過去の歴史に対して反省の姿勢と謙虚な態度を変わりなく維持する平和国家ドイツを象徴するものと評価できる。ドイツは心から過去の歴史を反省し、戦争の再発を防ぐために努力する品格のある国として、改めて国際社会に刻印されたはずだ。

メルケル首相はこの日、収容所の前で献花して頭を下げ、車椅子に乗った93歳のホロコースト生存者マックス・マンハイマーさんと一緒に悲劇の現場を見回った。訪問時間は15分にすぎなかったが、その反響は長く続くだろう。この日の訪問は、1970年にポーランド・ワルシャワのユダヤ人ゲットー蜂起記念造形物を訪れて献花した後ひざまずいた当時のウイリー・ブラント西ドイツ首相を思い出させる。ブラント元首相の行動は、過去にナチスの侵略を受けた東欧圏と西ドイツの和解の触媒として作用し、彼が71年にノーベル平和賞を受賞した理由の一つとなったのは、よく知られている事実だ。

メルケル首相はこの日、「深い悲しみと恥ずかしさを感じる」とし「私の訪問が過去から現在、そして未来へとつながる橋になることを望む」と述べた。責任ある指導者の姿をよく表す未来志向的な発言と評価できる。これとは対照的に安倍晋三日本首相は8月15日の式辞で、93年以降続いていた韓国・中国などに対する反省と哀悼の表現を抜いた。歴史的な負債を抱える国がどうすれば生まれ変わって時代を率いることができるのか、どうすれば指導者が国民と国際社会の尊敬を受けられるのか、安倍首相はメルケルから学ばなければならないだろう。


韓国がもし米国の戦略的包囲網に加われば、中国は痛烈な反撃を繰り出すだろう―韓国メディア

配信日時:2013年8月26日 11時30分

25日、環球網は記事「韓国メディア:もし韓国が米国の戦略的包囲網に加入すれば、中国は必ずや痛烈な反撃を食らわせるだろう」を掲載した。米韓同盟は成立60周年を迎えた今年重大な転機に立たされているという。資料写真。

2013年8月25日、環球網は記事「韓国メディア:もし韓国が米国の戦略的包囲網に加入すれば、中国は必ずや痛烈な反撃を食らわせるだろう」を掲載した。

1日、韓国英字紙コリア・ヘラルドは米韓同盟は成立60周年を迎えた今年重大な転機に立たされていると指摘した。その背景にあるのは中国の台頭だ。中国は巡航ミサイル、弾道ミサイルなどの開発に成功し、「接近阻止・領域拒否」(米国の干渉阻止を目指す戦略)を強化している。

さらに中国は第一列島線(九州、沖縄、台湾、フィリピン、ボルネオ島を結ぶ戦略上の防衛ライン)を超えて、第二列島線内部にまで戦力を展開する能力を高めつつある。中国の目標はさらに遠大なもので、2050年までには空母など遠洋艦隊を整備し、ハワイを起点とする第三列島線への進出を狙っている。

米国も手をこまねいているわけではない。空と海からの攻撃能力増強を目指すエア・シーバトル戦略で対抗しようとしている。しかしこうした動きは米国と同盟を結ぶ韓国に困難な選択を突きつけることになる。北朝鮮問題解決には中国の協力が不可欠だが、従来通り米国への追随を続ければ摩擦が生まれることは必至。米韓同盟は成立60周年を迎えた今、重大な転機に立たされている。(翻訳・編集/KT)

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コメント

折角のインターネットを

早くも8月も末となりましたね。
多少は気違いじみた暑さも峠を越したかと思われますが、隣国の気違いぶりは相変わらずで、立場をも弁えぬ阿呆な発言とその批判に聞き苦しい詭弁にもならぬ弁解も聞かれますね。

三島由起夫が森田必勝と自害してから42年になりますが、今の世ならインターネットでいくらでも発信出来たものをと思う昨今です。

南鮮は折角一応は自由主義陣営に属しながら、自由な発信を阻害する態勢が劣化を促していると思います。
でもそれをさせているのが、永年培われた文化に根差したものと考えれば、所詮は歴史的文化が限界点を示しているとも思えます。

併合時代に数々の悪弊を取り除かれはしても、染み着いた根性を直すに40年では短かった、あと20年続いていれば二世代、それなら大分違っていたでしょう。
もう一点は、終戦後に李承晩が政権を取った事が誤りの第一歩でしょうね。
民度の低い時期に真に民族を思う指導者なら何とでもなったでしょうが、利己を具現化した様な者に牛耳られては元の木阿弥というものでしょう。
今後は、余程傑出した大統領でも出ぬ限りは駄目でしょうが、その選挙民が情報遮断の中にある訳ですから絶望的です。
一番壊れて覚醒する以外に道はありませんが、私はその方が逆に後々の為と真面目に思います。

No title

>2013-08-30 00:02 | あづまもぐら様


>多少は気違いじみた暑さも峠を越したかと思われますが、隣国の気違いぶりは相変わらずで、立場をも弁えぬ阿呆な発言とその批判に聞き苦しい詭弁にもならぬ弁解も聞かれますね。

季節は毎年巡ってきますが、韓国の病気は近年ますます悪化し、もはや治癒の見込みはありません。 

>三島由起夫が森田必勝と自害してから42年になりますが、今の世ならインターネットでいくらでも発信出来たものをと思う昨今です。

そうですねぇ。当時、広範囲即時性の工法手段としてはテレビラジオ新聞などで、一般人が直截発信する手段はありませんでしたからね。

>南鮮は折角一応は自由主義陣営に属しながら、自由な発信を阻害する態勢が劣化を促していると思います。

彼の国が言論思想自由を実戦したことはかつて一度もなかったと私は思っています。形ばかりは自由主義陣営に属していますが、彼らは根っからの個の否定で存在してきたために、自立が出来ず、そのため自らの自由意志より、寄りかかる物に沿う思考しか出来ないからだと想像しています。自立出来ない、自らの意志で方向を定められない、方向転換が出来ない、これが彼らの民主主義達成を不可能にしているのだと考える次第です。

>でもそれをさせているのが、永年培われた文化に根差したものと考えれば、所詮は歴史的文化が限界点を示しているとも思えます。

結局彼らの文化とは強者の容認の範囲以上になり得ません。
>
>併合時代に数々の悪弊を取り除かれはしても、染み着いた根性を直すに40年では短かった、あと20年続いていれば二世代、それなら大分違っていたでしょう。

通常、民族性が変わるにはまったく新しい環境で3代かかると見ています。日本に2世代以上住んでいる在日韓国人が韓国人であり続けているのを見ると、おそらく彼らはいつ何処に住んでもいつまでも韓国人であり続けるのだと思いますね。方向転換が出来ませんから。ただし、また何処に住んでも、つまり韓国に住んでいても、自分で考えまともに物を見ようとする韓国人は居ます。むろん、日本に住んでいてもです。

個々の問題と民族の問題は分けて考えなくてはならないと考えています。

>もう一点は、終戦後に李承晩が政権を取った事が誤りの第一歩でしょうね。

彼は両班であり、日本に既得権を奪われた恨み骨髄がすべての元になっています。両班が国家を建設するのはあくまで自分たちの利益のため、そこに日本への恨みが重なれば、当然あのような形になったでしょう。また、当時の朝鮮人では彼に同調するのがもっとも自然だったのでしょうから、未だに彼ら自身はそれを過ちだなどと考えるはずもありません。

>民度の低い時期に真に民族を思う指導者なら何とでもなったでしょうが、利己を具現化した様な者に牛耳られては元の木阿弥というものでしょう。

民度が低いからあのような人物に引きずられるのであり、それは未だに同じです。方向転換は、自立出来ない彼らには無理です。

>今後は、余程傑出した大統領でも出ぬ限りは駄目でしょうが、その選挙民が情報遮断の中にある訳ですから絶望的です。

彼らにとって優秀な大統領とは、日本を克服しせびり、中国様に覚えめでたい人物でしょうね。依って立つところが私たちと違いますので、傑出という基準も当然違います。

>一番壊れて覚醒する以外に道はありませんが、私はその方が逆に後々の為と真面目に思います。

私もそう思います。朝鮮文化の消滅、価値観の消滅以外、彼らにチャンスはないでしょうが、それはとりもなおさず彼らの国が消滅することを意味します。でも、それでも覚醒するかどうかは分かりません。自立出来ないのですから新しい寄生主を求めてさまよい続けるとか。

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