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中国が大国なんてありえない

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留瀬「良い湯でした。今日も、お風呂をお借りしてありがとうございました。明日はうちの風呂が使えるようになるって職人さんが言ってましたよ。セメントが固まるからって」
高雄爺「そうかい。それは良かった」
留「あれ?何かご迷惑をかけました?」
高「おまいさん、いつもかみさんとあんな風に風呂の中でいちゃつくのかい?外まで声が聞こえるよ」
留「いちゃつくって、せいぜい背中の流しっこするくらいですよ」
高「たまたま聞いた家内がね、あたしを見て物欲しそうな顔をするんだ。困るじゃないか」
留「参ったなぁ、気を付けます」
高「冗談だよ。若い人って良いわねぇ、って家内が言っただけだ」
留「若いだけじゃしょうがない。中身が大切です」
高「うん、だが、それを全く理解しない国がある」
留「あ、本題ですか。もしかして中国?」
高「とにかく次の記事を読んでごらん。赤文字は引用なのはいつもの通りだ」

世界最多の億万長者を誇る中国はなぜ、世界から尊敬される企業を生み出せないのか?―米誌

2013年3月2日、米誌フォーブスは「中国の億万長者はなぜ世界で尊敬される企業を作れないのか?」と題した記事を掲載し、億万長者の誕生と尊敬される企業の関係について、米国と中国の違いを分析した。4日付で環球時報が伝えた。

留「そうそう、最近世界の億万長者が発表されて、13年度では日本人の一番が世界で66位だとか、一位がメキシコ人だとかいろいろおもしろいですね。あたしは世界で30億番目くらいかな」
高「どうだろうね。そんなことよりこの記事の趣旨は理解しているかい」
留「中国人には金持ちが多いのに、企業がまともな物がないと言うことでしょ」
高「そうなんだが、その理由はこの記事自体に書いてあるから、ここに書いていない趣旨だよ。書いた人間は意識していないんだろうとは思うよ」
留「なんだろうなぁ。アメリカの大金持ちが多いのは国自体が経済大国だから当然だとして、ブログ主の言う世界第二の経済大国の日本から殆ど金持ちが出ていない点が不思議と言えば不思議です」
高「うん、良いところに気がついたね。いかにも中国人やアメリカ人の発想で書かれた記事だと言うことだよ。つい先日のエントリーにもあったが、安倍政権の閣僚資産が公開されたろう。平均で一億ちょっとだ。日本人の平均からすればかなり多いと思うが、それでも中国なんかではあまりの少なさに驚いていたと書いてあったろう」
留「あ、そうそう。その前の野田総理は歴代で一番資産が少なかったとか、前の福田総理は当時閣内で一番資産が少なくて、それでもこれだけ有れば十分だと言っていたのを、中国人が信じられないと言っていたとかね」
高「うん。日本じゃ政治家に金がないと聞いてもべつに驚かないし、それで政治家の力量など問題にしないから、メディアでも事実を伝えるだけだ。つまり、日本人の意識では、金が人間の地位を意味しないし、まして権威などとは結びつけない。下手に金を持ってしかもそれをひけらかしたりすれば馬鹿にされるよ」
留「たしかにね。日本の朝廷は世界最古の権威有る存在だけれど保有する資産も生活費として国から出ている金額も他国に比べて非常に少ないのは良く知られていますよ。でも皇室に対する敬意の強さはむしろ国民の間に広がっていますし」
高「昔から、日本の天皇家は富をひけらかしたりしないし、むしろかなり貧しく常に臣下である幕府などから支援を受けている。途上国や未開国ほど政治家や王侯貴族が富を見せびらかしている例は多いよ。サウジアラビアだとか中東の石油成金国家なんか典型だね。

良く知られた故事だが、仁徳天皇は御所から見える人々の暮らしが貧しいのをごらんになって三年間税の徴収を止めた。その間、自分では壊れた御所を直さず、着物もぼろぼろのまま着続けておられた。そして三年後にまた高台から見ると、人々の家から煙が立ち上っているのをごらんになって「民のかまどは賑わいにけり、朕は富んだり」と喜ばれた。ご自身はぼろを着ても御所が壊れていても、民が富めばすなわち自分も富んでいると言うことだ、と仰せられたとのことだ。

明治天皇は日露戦争の時厳冬期でも暖房を入れさせず、ぼろをお召しのままだったが、お体に障ると申し上げても、厳しい寒さの中戦っている兵士からすればよほど楽なことだ、とおしゃった。

今上陛下も、大震災で節電が呼びかけられた時、御所の電気を一定時間切られたという。そのような天皇家を日本人の多くが単に権威に恐れ入るのではなく、心底敬愛の上を持つのは当然だろう。被災地を回られる時も両陛下は跪いて被災者と向き合われた。方々を回りながら頻繁に立たれたり跪かれたりはご高齢のお体にはご負担だったはずだ。

放射線が怖いからと被災地に行かなかった例の国賊とか、やっと行ったら突っ立ったまま演説をして、帰れと言われた某癌総理とは訳が違う。

今では世界の王族もかなり庶民的になったと言うが、日本の皇室は、仁徳天皇の精神が基本になっているし、そうだからこそ揺らぎのない権威を保っているいるのではないかな。

日本では富と権威は別物で、それは世界でも本当に例がない。日本人の価値観がそうなんだろうけれど、そう言えば宗教施設だって、寺にしても神社にしても西欧の教会やモスクなんかに比べれば本当に質素なもんだよ。西欧では宗教の権威も絢爛豪華な教会で富を見せつけることがその条件だった」
留「なんかじんと来ますね。で、中国と関係がありますか」
高「大ありだよ。今の中共の中枢にいる連中は金の亡者じゃないか。温家宝氏だっていかにも清廉潔白のような顔をしているが、資産を2000億円以上作ったとすっぱ抜かれ、すぐにネットを封鎖してしまった。他のメンバーだって、同じだよ。例外はない。

今に始まった事じゃない。日露戦争の折り、明治天皇が寒さに耐えておられた頃、西太后は軍費を横領して自分のための頤和園修復に使ってしまった。そのために清国は負けたとさえ言われている」
留「馬鹿な女ですねぇ」
高「戦争で苦しい時、なおさら富をひけらかすことで権威を守ろうとしたんじゃないのかね」

留「で、その日本人の価値観がこの記事と関係がありますか」
高「あるよ。今回の長者番付でも見てごらん、日本人でランクインしている人たちは、はっきり言って新興勢力というか個人企業の延長のような人が多い。むろん、自分の才覚で金持ちになって優雅な生活をすることを非難しているわけではない。それを目指すことが悪いなどとは言わないし、当然だがあたしだって金が要らない訳じゃない。もっと金儲けが出来ればいいとは思うよ。だが、金儲けが目的で商売をしているのかと言えば、そうとは自分でも思わない。おもしろいからやっているんだ」
留「高雄爺さんは、まあ金持ちとは言い難いけれどでも大企業じゃないですからね」
高「今はべつに老後に不安もないし、自分で我慢を強いられた生活をしているつもりもない。幸い家内もあたしも健康だ。そして社会とのつながりも十分持っているから、その上金が有れば良いかも知れないが今以上に無くてもべつに困らない。それは日本の企業にも言えるんじゃないのかね。大企業の経営者達だって、日本の場合は世界的な金持ちって余りいないよ。むろん、あたしらよりは資産家だが、世界基準で言えば世界的な大企業のトップ達の資産はきわめて少ない。平均で日本の会社ではトップと新入社員の収入差は20倍程度だそうだ。もちろん、給料だけが基準ではないだろうけれど、アメリカなどでは今では100倍ではきかないし、途上国では天文学的な違いがある。だから資産格差が拡大しており、それが社会不安を生んでいる。資産家が多いと言うことは、それだけ不公平社会だという事じゃないのかな。威張れる事じゃないはずなんだ」
留「でも、自分の才覚で金儲けをすることはかまわないとさっき言ったじゃないですか」
高「それだけが成功のモチベーションならちょっと違う。まして、金儲けが社会的ステータスを示すとなれば、それは大きな間違いだと思うよ。アメリカはその意味で社会がいびつになってきたから経済がおかしくなっているんじゃないのかな。企業の目的が金儲けだけになってしまったらそれは企業が社会の中で果たす役割を放棄したことになるんじゃないのかね。もちろん、企業の目的は利潤の追求だ。だが、その利潤が社会に還元されず一部の人間に取り込まれてしまうなら、社会は企業を認めなくなる。日本はね、例えば公共インフラが充実しているからそれを利用できる日本人はそれだけ豊かな生活をしているといえる。そして、トップが独り占めせずに勤労者がそれだけ多く受け取っている。社会への還元とはこういう事だと思うが、国が貧しいのに億万長者が大勢いるのはその還元がなされていないと言えないかな」
留「ははぁ、だから尊敬される企業の在り方が問題になるんですね」

では、尊敬される企業が世界で最も多い国は中国か、米国か?米誌フォーチュンがこのほど発表した2013年の「世界で最も尊敬される企業ランキング」によると、トップ10はすべて米国企業(上位3社はアップル、グーグル、アマゾン)で、上位50社に中国企業は1社もランクインしていない。

高「当然だよ。とはいえ、アメリカ企業が尊敬されると言っても誰が尊敬しているかだ。これら上位の三社がそろってIT企業で、急成長した成功モデルだからだろうが、いかにもアメリカの価値観で選んだような感じだね。何が基準かが分かりすぎるほど分かる。短期間に成長したことが尊敬の基準らしいよ。だが、それでも社会に必要な物を作り出して成長したと言う点では確かに認められるね。一方中国企業は金儲けが目的で出来たような会社、あるいは国営企業、あるいは共産党の力で大きくなったような会社ばかりだ。その意味ではロシアの会社も全く駄目だね」

従って、たとえ企業の創業者が米国同様に億万長者になったとしても、中国企業はいまだに米国企業を打ち破るようなすばらしい製品を生み出せていないのである。(翻訳・編集/HA)

留「つまり創業者が億万長者になることが企業を作った目的であるかのようにとらえているのが根本的な間違いな訳だ」
高「結局そうだと思う。企業が金儲けをするのは良いとして創業者が金持ちになることが目的、つまり企業が創業者の金儲けの道具になってしまうことが問題なんじゃないのかね。むろん、結果として創業者が金持ちになることをまちがっているとは言わないが」

留「さて、それと関係があると思いますがね、中国人の物の考え方がよく分かる記事がありましたよ」

<レコチャ広場>強い日本と大きな中国、その天賦の差が示す未来とは―中国


日本と中国の天賦の差は巨大だ。長い歴史のなかで日本はずっと中国より遅れていた。しかし、日本は中国より先に近代化し、工業化の道を進んだ。圧倒的な強さと優位で中国を侵略したこともある。これが日本にとって唯一のチャンスだった。中国が工業化を実現すると、日本のチャンスは2度となくなってしまった。

高「ここに書かれていること自体がすでに矛盾なんだが、中国人の思考にはそれが引っかからない。長い歴史の間、中国は圧倒的に面積の大きな国であり、日本と面積が逆転したことなど無い。が、それでもかつては日本が圧倒的に優位だったし、そして総合的には日本の方が優位にあると言っていい。中国が工業化したら日本のチャンスが無くなると言うが、ではどうして今まで工業化できなかったのかを連中は考えないらしいよ」
留「能力がなかったからでしょ」
高「あれ?結論が出てしまった。その通りだよ。中国が工業化したって言っても決して自力でなったわけではない。他の先進国、特に日本の技術や資本があったからだ。今後、中国が自力で工業力を維持できなければ、他からの資本や技術流入が無くなれば中国は自滅する。だから中国は今まで近代化、工業化が出来なかったんだ。これからもその根本的な資質が変わらなければ同じだよ。中国が工業化したって言ったって、あくまで他国の支えがあったればこそ、未だに未開国家であることに代わりはないし、今後も未開国家であり続ける。まあ存在し続ければの話だが」
留「なるほど、中国ばかりじゃなく、大きな国は他にもたくさんありますからね。インドだってブラジルだって、インドネシアだってケニヤだってロシアだって随分大きいけれど、とうてい先進国とは言えない。大きいことは昔から変わらなかったのに今まで発展できなかったのが最近発展できたのはあくまで先進国が引っ張ったからだ」
高「うん。過去にもアジアの殆どを占めた蒙古帝国や、ペルシャ、トルコ、ローマなどなど様々な巨大国家が存在したが今では消滅したか途上国になっている。一方、イギリスフランススペインなど、領土としては昔も今も小さいままだが、かつては大国になった。国の面積が大国の条件なら、かつての巨大国家が消滅したり西欧諸国が大国になった理由がない。その原理は威までも変わらないよ。中国はたまたま西欧に引っ張られて発展したかのように見えるだけで、大国としての資質に全く欠ける」

中国が日本のように強くなるのは可能だが、日本の国土が中国のように大きくなることはない。これこそ、天賦の差だ。しかし、日本の強さは今後も中等国家としての地位を維持できることを保証している。国民の優秀さと国家の強さにはあまり関係がない。たとえば、優秀だといわれているユダヤ人の国家イスラエルも、米国やロシア、中国のような影響力を発揮できない。それはやはり、同国の天賦が足りないせいなのだ。(翻訳・編集/本郷)

留「なるほど。日本の国土面積が大きくなることはないけれど、それは過去もそうだったんだし、それで中国をしのぐ国になったのは、面積は関係がないと言うことですね。あくまでその資質は別の所にあると言うことだ」
高「そのとおり。その資質とは、国民だよ。先進国が先進国たるゆえんはその資質があったからだ。アメリカが大国になったのは、面積が理由ではない。あくまでヨーロッパから引き継いだ資質だよ」
高「一方中国には惨めなほどその資質がない。だから、彼らの言う国の発展に伴って、過去にはなかった問題が大きくなって威まではそれで国の存続が危ぶまれている」

中国新指導者が直面する3大課題=「貧富の格差」「男余り」「環境・食品の安全」―米メディア

高「結局ここに挙げられている中国の課題は全て中国に人間としての素質がない事が原因だ。到底彼らには解決できる問題ではない。彼らにはそれを解決する時間がない、それ以上にそれを為し遂げる資質がない。これは先進国からの導入も不可能だよ」

1.貧富の格差
「中国政府がより強大な社会保障システムを作り上げれば、病気や失業、老後問題など、将来の不安に備えて貯金しなければならない国民の負担が軽減する。そうなれば、国民は消費により前向きになり、成熟した消費主導型の経済構造を確立できる」と話す。


留「これなんかひどいらしいですね。大企業、特に国営企業や、公務員などは独自のシステムで保証されているらしいけれど、大多数の国民は全くその対象になっていないとか」
高「社会保証システムとは、端的に言えば助け合いだが、中国人には一番欠けている感覚じゃないのかね。助けられるのはよいが助けるのは損だ、というのでは到底社会保証システムなど作れないよ。アメリカだって富裕層が弱者のために税金をよけいに出すのはいやだというのが問題になっている。一度病気になればホームレスにもなりかねないのがアメリカのシステムだ。中国はもっとひどい」

2.男女比不均衡(男余り)
男児を重んじる思想が根強く残る中国では、1970年代末から導入された「一人っ子政策」実施以来、若い世代の男女比のバランスが大きく崩れてしまった。ある進化生物学者は、数百万人の男性が一生独身のまま過ごさなければならない可能性を指摘し、早急な対策が必要であると主張する。


高「単に一人っ子政策のためじゃないよ。極端な男女差別のためで、地方によっては男女の出生率が2対1になっている。社会保証制度が無いから、親は老後の面倒を子供に頼らざるを得ず、それなら嫁にやってしまう娘よりも親を養ってくれる男の子を産んで育てる。女の子が生まれても間引きされるか、売られるかだ」
留「それに、先日も何百人か人身売買で逮捕されましたね。子供を誘拐してアメリカに売っていたとか」
高「この問題はやはり中国人自体の価値観の問題だろう」

3.水や空気、食品の安全
低価格を売りとした労働集約型輸出経済の発展は、国土の自然環境を破壊し、汚染を拡大してきた。北京をはじめとする中国東北部の深刻な水不足、重慶や成都など内陸部にまでおよぶ大気汚染、南部の酸性雨、産業廃棄物による農耕地汚染、悪質業者による汚染食品の流通など、ある作家は、「水や空気、食品に関して全国13億人の安全を保障することは、新指導者層が直面する最大の課題の1つである」と指摘している。(翻訳・編集/HA)


留「これもまた中国人の資質の問題ですか」
高「当然そうだね。賄賂次第でどんなお目こぼしもある中国では、環境改善の取り締まりなど意味がない。儲かるためには下水からも食用油を取るような国で、水や空気をきれいに保つために自分が負担をしなければならないと言う意識など生まれないよ。だから、今では海も汚染がひどくて水産資源が全滅している。そして日本近海に来て違法操業をしたり尖閣の水域の水産資源も狙っている。日本の水資源を買いあさっているなども報道されているだろう」
留「衛星写真なんか見ると、中国沿岸の海はとんでもなくひどい汚れ具合ですね。エチゼンクラゲなんかもあれが原因だとか」
高「彼らの意識は、とにかく自分さえよければ他のことなどどうでも良いということだ。公害問題に文句は言うが、自分が率先して環境改善のために努力はしない。努力をするのは他の人間ということ」
留「あまりに中国から汚染物質が流れてくるから日本が環境改善のための技術支援をすると申し出たら、要らないと断ってきたとか。面子のためにそこまでやりますかね」
高「連中の面子は不治の病だ。国が大きいから天賦だなと、とんでもない勘違いで、天賦というなら人的資源のなさは天が最も大切な資源を中国には与えなかったということだろうよ。そして中国人が中国人である限り、この天賦の資源は決して与えられない。」

留「だから、次の記事もとんでもない勘違いだと思いますよ」

日メディア:中国とドイツ帝国を比較

(1)より有利な地理的戦略環境。当時のドイツは大国に囲まれ、今日の中国よりはるかに厳しい環境に置かれていた。フランス、ロシアに対する優勢も今日の中国とその隣国(特にベトナム、フィリピン)ほど実力の開きがなかった。ドイツは他国の同盟包囲、中国は牽制を懸念するが、中国が直面している挑戦はドイツほどではない。

高「中共自体は理解しているだろうが、これはあくまで人民向けの宣伝じゃないのかと思うよ。地政学を全く理解していない。国家の安全はどれだけ敵対する相手がいて、どれだけその敵対意識が強くて、どれだけ影響力があるかによる。逆に言えば、国家の安全はどれだけ影響力の強い友好国がどれだけあるかと言うことにかかっている。むろん、地理的な条件なども有るし、過去にはそれが大きかったろうよ」
留「今は違うんですか」
高「むろん地理的条件も大きいがそれは時間が経っても変わらない。時代が変わっても日本は中国の隣にあったし、これからもあり続ける。だが、日本の安全は時代と共に大きく変わっているじゃないか。それは地理的条件以外の条件が大きく関わっているという証拠だ」
留「あ、なるほど、確かにそうですね」

(2)実力が伯仲するライバルははるか遠くに。当時のドイツとそのライバルは北海を隔てているだけで、近接する英国海軍は容易に威厳を示すことができた。

高「だから、かつてはドイツは世界中から敵視されており、それが彼らからすれば安全を脅かされることになったから軍事的にそれを解決しようとした。そして破れた。中国の現在は正に当時のドイツと同じだよ。冒頭に言ったように、中国は他国の技術、資金で発展し、未だ自力で発展できない。かつてのドイツよりもよほど条件が悪い。

しかも彼らがまちがっているのは、過去のドイツは確かに近隣諸国だけを相手にしていれば良かったろうが、今の中国は日本やアジア諸国を相手にしていれば済むのではない。世界中を相手にしなければならない。千年前は中国はアジアの大国で西欧も米国も意識しなくても済んだが、今は地球の裏側にあるアメリカが経済政治文化などあらゆる面で中国に影響を与えている。当時のドイツがイギリスやフランスとの間に持っていた関係よりも大きい。まあ、中国人の意識は未だに世界の注意心が中国だと言うことだろう」

(3)陸上兵器で海軍力を補う。当時のドイツにとって、海軍力といえば艦隊だった。英海軍を打ち負かすには海軍の武器競争に勝たなければならなかった。それに対し、今日の中国は大量の低コストの陸上兵器で海軍力の優勢を補うことができる。

高「これもばかばかしい。いかに中国が海軍力を高めてもそれを抑制する一番の相手はアメリカだし、そしてアメリカの同盟国である日本、そして周辺の国々だ。なにより、戦争は今では距離など関係がない。陸上兵器がいくらあろうと、今の戦争では国境を接した相手にしか意味がないし、ミサイルは地球の裏側からも飛んでくる。海軍力の優勢など、決定力ではないし、今の軍事力は主として抑止力や外交力の裏付けだ。いざとなれば中国は世界を相手にして孤立するか、突っ走って自滅するしかない。それを西欧も日本も見限っているから、暴発に対する警戒があるだけだ」

留「結局、中国は大国じゃないと言うことでしょうね」
高「図体がでかいだけだ。面積ならロシアの方が大きいし、インドやブラジルなど大きな国はいくつもある。経済力だって他国頼みで、富の集中が過ぎている状態だ。けっして集めた富が人民のために使われていない。なにより、中国が全く尊敬されていないと言う事実は、彼らが図体の大きな未開野蛮国であることを示している」

最も好きな外国料理は“日本料理” ジェトロが世界7カ国・地域の意識調査公表―中国報道

日本メディアの報道によると、日本貿易振興機構(ジェトロ)は5日、7カ国・地域の消費者を対象に実施した日本の料理に関する意識調査の結果を公表した。調査対象は中国本土、香港、台湾、韓国、米国、フランス、イタリアで、このうち米国を除く6カ国・地域では「最も好きな外国料理は日本料理」という結果だった。米国では日本料理は3位。日本料理の中では、すし、焼き鳥、てんぷらが人気だった。中国網が伝えた。

高「これは料理の例だが、文化全般に言える。

大国の定義はそれぞれの国や人で変わるのだろうけれど、実際にイギリスやドイツ、フランスは中国以上の大国だよ。アメリカも中国よりは大国だ。他国が進んで受け入れる文化を多く発信できる国が、結局は他国の支援も受けられ安全保障上きわめて有利だと言うことだ。あたしはそれが大国の定義だと思う。孤立した図体のでかい未開国家と、世界中に友好国のある普遍的な文化を有する国が仮に衝突した場合、どちらかが有利かは最初に言ったとおりだ。その意味で中国は全く取るに足りない。なにしろ、崩壊段階にあるからこんな記事で国民に宣伝をしなければならない。

脅威があるとすれば、理論の通じない相手であり、暴走しかねない未熟さだ。それは強さとは違う。ソ連が今まで世界で大国だと認識された事など無いだろう。たんなる暴力、恐怖の対象としてみられただけで、一度軍事的経済的に落ち込むととたんに未開国、途上国扱いだ。未だに一定の評価を得て大国と見られている欧米とは大違いだよ」
留「そうですねぇ。本当の力とは人が認める物で自分が誇示する物じゃないのは、最初の仁徳天皇の故事でも明らかですよ。あれ、女房からメールだ」
高「おや、うちの家内に料理を習っていたのじゃなかったのかい」
留「あたしがいるのを忘れて出来た料理を持って帰ってしまったらしいですよ。さめる前に帰ってきて、って」
高「本当の力は人が認める物だって、本当だね。忘れられるようじゃしょうがない」
留「こちらの奥さんも、高雄爺さんの分を作るのを忘れてうちの女房にやっちゃったそうです」


上記に引用されているURLの記事を読む場合は下記の「続きを読む」をクリックしてくだい。内容確認以外なら、敢えて読む必要はありません
以下は参照用の資料ですので、確認をされる以外はあえて読む必要はありません。

世界最多の億万長者を誇る中国はなぜ、世界から尊敬される企業を生み出せないのか?―米誌

配信日時:2013年3月6日 7時30分

2日、米誌フォーブスは億万長者の誕生と尊敬される企業の関係について、米国と中国の違いを分析した。写真は上海のアップルストア。

2013年3月2日、米誌フォーブスは「中国の億万長者はなぜ世界で尊敬される企業を作れないのか?」と題した記事を掲載し、億万長者の誕生と尊敬される企業の関係について、米国と中国の違いを分析した。4日付で環球時報が伝えた。

10億ドル(約930億円)以上の資産を持つ億万長者が世界で最も多い国は中国か、米国か?胡潤(フーゲワーフ)研究院が発表した2013年の「世界富豪ランキング」によると、中国(212人)が米国(211人)を抜いて世界一となっている。

では、尊敬される企業が世界で最も多い国は中国か、米国か?米誌フォーチュンがこのほど発表した2013年の「世界で最も尊敬される企業ランキング」によると、トップ10はすべて米国企業(上位3社はアップル、グーグル、アマゾン)で、上位50社に中国企業は1社もランクインしていない。

また、米ダウ・ジョーンズが発行する投資家向け情報誌「Barron’s」が昨年6月末に発表した「世界で最も尊敬される企業100社」でも、アップルやIBM、マクドナルドなどの米国企業が上位を占め、中国企業は中位以下になって初めて登場するという結果だった。

この2種類のランキングの差は何を物語っているのか?答えは両国の企業家精神の違いにある。

米国では、企業家精神は消費者からのニーズによって駆り立てられるものである。消費者のニーズと渇望を源とし、企業がそのニーズを満足させるために新たな方法や製品を創造する。消費者が尊敬するような素晴らしい製品を世に送り出し、その結果として創業者は億万長者になる。つまり、米国においては、巨万の富は世界で最も尊敬される企業を作り出した報いなのである。

一方、中国では、企業家精神は消費者からのニーズではなく、政府が提供する特定の業界を成長させるための各種の補充や保障がその源である、生産者としての供給行為に基づいている。しかし、この種の方式には大きな弊害が存在する。企業家は政府高官を取り込むために大量の時間や労力を使わなければならず、また、一旦許認可を獲得すれば、企業のリスクを比較的簡単に消費者に転化できてしまう。さらに、政府高官との関係確立に時間がかかりすぎるため、企業の優劣を決定する真の要素を研究して新製品を開発する時間がほとんどなくなってしまっている。

従って、たとえ企業の創業者が米国同様に億万長者になったとしても、中国企業はいまだに米国企業を打ち破るようなすばらしい製品を生み出せていないのである。(翻訳・編集/HA)

<レコチャ広場>強い日本と大きな中国、その天賦の差が示す未来とは―中国

配信日時:2013年3月6日 8時34分

3日、「中国と日本の天賦の差」と題した記事が中国のブログサイトに掲載。日中両国の巨大な差異から、その未来を予想した。写真は広西チワン族自治区の工場。

2013年3月3日、「中国と日本の天賦の差」と題した記事が中国のブログサイトに掲載された。日中両国の巨大な差異から、その未来を予想している。以下はその内容。

人にはもともと備わっている天賦というものがある。国にも天賦がある。土地や人口などがそれだ。こうした天賦というものが、1つの国の歴史上の地位や影響を最終的に決定するのだ。人口も少なく国土も小さい国が栄えたこともあったが、いずれも短命だ。ポルトガルやオランダ、スペインなどの国も、栄華を極めて世界に影響を与える大国と呼ばれた時期があった。しかし、あっという間に中小国家に戻ったのは、それらの国の天賦が足りなかったからだ。英国も輝かしい時代が数百年続いたが、20世紀に入るとその影響力は影をひそめ、米国にもロシアにも負けてしまったが、それも天賦のせいだ。

日本と中国の天賦の差は巨大だ。長い歴史のなかで日本はずっと中国より遅れていた。しかし、日本は中国より先に近代化し、工業化の道を進んだ。圧倒的な強さと優位で中国を侵略したこともある。これが日本にとって唯一のチャンスだった。中国が工業化を実現すると、日本のチャンスは2度となくなってしまった。

中国が急速な発展を見せる以前に、ある人が言った。「日本と中国が欧米を脅かすことはできない。なぜなら日本は強いが小国であるし、中国は大国だが弱いからだ」と。「日本が中国のように大きな国だったら、あるいは中国が日本のように強ければ、話は別だ」とも。

中国が日本のように強くなるのは可能だが、日本の国土が中国のように大きくなることはない。これこそ、天賦の差だ。しかし、日本の強さは今後も中等国家としての地位を維持できることを保証している。国民の優秀さと国家の強さにはあまり関係がない。たとえば、優秀だといわれているユダヤ人の国家イスラエルも、米国やロシア、中国のような影響力を発揮できない。それはやはり、同国の天賦が足りないせいなのだ。(翻訳・編集/本郷)

中国新指導者が直面する3大課題=「貧富の格差」「男余り」「環境・食品の安全」―米メディア

Record China 2013年03月09日10時08分


5日、米ニュース専門放送局・CNNは、まもなく新指導者が誕生する中国で、政府が直面する最も緊迫した課題は「貧富の格差」「若年層の男女比不均衡」「環境や食品の安全問題」の3つであると論じた。写真は北京に暮らす低所得層の労働者。2013年3月5日、米ニュース専門放送局・CNNは、まもなく新指導者が誕生する中国で、政府が直面する最も緊迫した課題は「貧富の格差」「若年層の男女比不均衡」「環境や食品の安全問題」の3つであると論じた。7日付で環境時報が伝えた。

CNNが複数の専門家に取材した結果、専門家が指摘した中国の新指導者層が直面する最大の課題は次の3点だった。

1.貧富の格差
中国政府は今年2月、社会福祉に対する支出を今後5年以内に2%増とする計画を発表した。ある経済アナリストは、「これでは貧富の格差を解消するためには不十分」と評し、「中国政府がより強大な社会保障システムを作り上げれば、病気や失業、老後問題など、将来の不安に備えて貯金しなければならない国民の負担が軽減する。そうなれば、国民は消費により前向きになり、成熟した消費主導型の経済構造を確立できる」と話す。

2.男女比不均衡(男余り)
男児を重んじる思想が根強く残る中国では、1970年代末から導入された「一人っ子政策」実施以来、若い世代の男女比のバランスが大きく崩れてしまった。ある進化生物学者は、数百万人の男性が一生独身のまま過ごさなければならない可能性を指摘し、早急な対策が必要であると主張する。

3.水や空気、食品の安全
低価格を売りとした労働集約型輸出経済の発展は、国土の自然環境を破壊し、汚染を拡大してきた。北京をはじめとする中国東北部の深刻な水不足、重慶や成都など内陸部にまでおよぶ大気汚染、南部の酸性雨、産業廃棄物による農耕地汚染、悪質業者による汚染食品の流通など、ある作家は、「水や空気、食品に関して全国13億人の安全を保障することは、新指導者層が直面する最大の課題の1つである」と指摘している。(翻訳・編集/HA)



日メディア:中国とドイツ帝国を比較

発信時間: 2013-03-06 16:23:06

日本の英字誌「ザ・ディプロマット」は5日、「中国がドイツ帝国ではない3つの理由(中国はより強く、恐るべし)」と題する文章を掲載した。「環球ネット」が伝えた。

米ハーバード大教授のジョセフ・ナイ氏は先週「中国はドイツ帝国ではない」と指摘。20世紀初頭の独英と今日の中米を比較したが、中国とドイツに対する比較は偏ったものだった。当時のドイツは工業・経済分野の多くの指標で英国を抜いていた。それに対し、中国はまだ多数の方面で米国に後れを取っている。米国はこのアジアの大国となにがしかの共同管理を試す余力があるとナイ氏はみる。ただ、中国はドイツ帝国ではないため、米国を全面的に抜かずとも、当時のドイツをはるかに凌ぐ強力なライバルとなれる。なぜ中国がより強大で、恐るべしなのか?その理由は次の3つ。

(1)より有利な地理的戦略環境。当時のドイツは大国に囲まれ、今日の中国よりはるかに厳しい環境に置かれていた。フランス、ロシアに対する優勢も今日の中国とその隣国(特にベトナム、フィリピン)ほど実力の開きがなかった。ドイツは他国の同盟包囲、中国は牽制を懸念するが、中国が直面している挑戦はドイツほどではない。また、当時ドイツ海軍の主要ライバルは太西平洋に通じる途中に存在し、海洋権に野心を抱くドイツの不幸な結末は目に見えていた。今日の中国を別の角度からみると、地理的障碍が海軍の西太平洋、インド洋への進入を阻んでいるものの、その艦隊はドイツ艦隊のように容易に封鎖されることはない。当時のドイツに比べ、今日の中国にはより多くの選択肢がある。

(2)実力が伯仲するライバルははるか遠くに。当時のドイツとそのライバルは北海を隔てているだけで、近接する英国海軍は容易に威厳を示すことができた。ドイツ軍の指揮官は海洋に対して基本的な誤解をしていたが、今日の中国は当時のドイツに比べて海洋に対する理解も深い。より重要なのは、その一番のライバルが数十マイルではなく、数千マイル以上離れていることだ。距離は中国にとって均衡をとる役割を果たし、中国の後方で中国と競う米国のコストと後方支援の困難を増す。

(3)陸上兵器で海軍力を補う。当時のドイツにとって、海軍力といえば艦隊だった。英海軍を打ち負かすには海軍の武器競争に勝たなければならなかった。それに対し、今日の中国は大量の低コストの陸上兵器で海軍力の優勢を補うことができる。


最も好きな外国料理は“日本料理” ジェトロが世界7カ国・地域の意識調査公表―中国報道

毎日中国経済 2013年03月07日08時03分

日本メディアの報道によると、日本貿易振興機構(ジェトロ)は5日、7カ国・地域の消費者を対象に実施した日本の料理に関する意識調査の結果を公表した。調査対象は中国本土、香港、台湾、韓国、米国、フランス、イタリアで、このうち米国を除く6カ国・地域では「最も好きな外国料理は日本料理」という結果だった。米国では日本料理は3位。日本料理の中では、すし、焼き鳥、てんぷらが人気だった。中国網が伝えた。

調査は2012年12月、7カ国・地域の20歳から59歳までの計2800人を対象に、インターネットを通じて行った。
アジアと米国では各店が次々と出店しているラーメンの人気が高く、欧州では日本のアニメによく登場するカレーライスが人気だった。
また、中国本土と米国では日本酒、フランスでは緑茶が好評であることも分かった。「最も食べたい日本の食品」は「牛肉」「桃」との答えが多かった。
(翻訳 孫義/編集翻訳 恩田有紀)

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