イルボン様、ほんの冗談です

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先日のエントリーで、「ご主人様ぁ、チョッパリ野郎を懲らしめてくださぁ~い」と題した記事を書いたが、一方日本がこのところ韓国の強請たかりに応じない姿勢を見せていることに焦ったか、韓国メディアには珍しく日本の変化に対しおびえているような記事も見られることが増えたような気がする。先日の光復節にもパクゴネ大統領の反日演説が控えめだったと韓国ネットでは不満がわき起こっているそうだ。

パクゴネ大統領は国家経済が止めどもなく悪化する中、手の打ちようが無くその支持率を反日で稼ぐしかないのが実情であり、それがますます韓国経済を悪化させている。実際、先頃もパク政権に反発した大規模デモが発生し警察の鎮圧があった。韓国では反日デモや反米でもは許されても反政府デモは許されないらしい。

韓国は経済悪化を全て日本のせい、アベノミクスのせいだと世界中に宣伝をしているが残念なことにほとんど誰にも相手にされていない。韓国が自分の失敗を人のせいにするのはべつに珍しいことではないが、韓国のアベノミクス諸悪の根元論が世界で無視されていると、今度は日本人の意識変化が悪いのだと言い始めたようだ。

赤文字は引用

【社説】日本国民の意識変化が心配だ

 安倍首相は8月15日の戦没者追悼式典で、アジア諸国に対する侵略行為への反省や不戦の誓いに言及しなかった。これについても今回の世論調査で50%が安倍首相の姿勢を「妥当」と回答し、「妥当ではない」の36%を大きく上回った。歴代の日本の総理大臣は8月15日の戦没者追悼式では慣例として侵略への反省や不戦の誓いを口にしてきたが、今回、安倍首相はこの慣例に従わなかったにもかかわらず、日本国民の多くがこれを評価したのだ。

言うまでもなく韓国が日本に触れる時、日本は絶対悪でなければならないので、当然ながら日本の変化は全て日本がますます邪悪になっているのだ、と書かなければならない。日本がもし善良になるとすれば、ご主人の中国様やウリナラの言い分を全て認め受け入れ謝罪し賠償する場合しかない。

しかし、けしからん事に日本は折角善良になれるチャンスを与えてやっているのに、その好意も無視しますます邪悪への道を突き進んでいるのだ、とまずこのように大筋を作り、それに沿った文章を書くと立派な朝鮮記事が出来上がる。

安倍氏が高い支持を得ているのは、特亜と違いありとあらゆる情報が親政府も反政府もふくめて自由に発表され、どんな売国行為でも発言でも、身体への暴力、財産没収の危険などなく、国外追放もなければむろん拘束弾圧もなく、他国で日本を貶める発言をし反日デモに参加しても大手を振って帰国出来る国で、なお安倍氏の主張が受け入れられたからだ。

赤非などは、民意を無視して中国や韓国との対立するのは安倍政権の暴走だ、などと馬鹿なことを言っているが、高い支持率を得た安倍政権の姿勢が民意を反映した物だとの理解が出来ないのは、赤非新聞が馬鹿だからなのか、特亜の宣伝機関だからなのかは不明だ。それでも赤非は日本で新聞を発行し続けていられる。日本がどれだけ思想言論の自由を保障しているかがこれでも分かろう。

さて、この記事では従来国民の大半は安倍政権の右傾化を危惧していると言っているのとはちょっと変化して、多くの日本国民が安倍政権を支持している、それは国全体がますます右傾化した、邪悪になっていると言うことらしい。

それが


 日本人の多くは海外から「日本が誤った道を進んでいる」などと批判されるたびに「それ(誤った考え)は一部政治家の主張にすぎず、日本の一般国民の考え方は異なる」と説明してきた。ところが最近の世論調査の結果を見ると、今や日本の変化は一部政治家だけの話ではなく、一般国民の間にも広まってきていることを認めざるを得ない。これは非常に憂慮すべき事態だ。

日本人で「それ(誤った考え)は一部政治家の主張にすぎず、日本の一般国民の考え方は異なる」と説明してきた、というのなら、特亜の信任する良心的日本人なのであって、一般国民が安倍氏を支持したという意味を、民主主義とはまったく無縁の特亜は理解出来ない。そもそも、海外から「日本が誤った道を進んでいる」などと批判されるなどと特亜が言う場合、海外とは特亜のみを指す。世界ではこの特亜が最初から誤った存在であると見られているにもかかわらずだ。


 今月19日にワシントンで開催された米中国防相会談で、中国側は釣魚島(日本名:尖閣諸島)紛争では絶対に引き下がらないと明言した。これに対抗して日本も海兵隊の創設を打ち出している。海兵隊は本質的には攻撃のための機動部隊だ。中国と日本の間で起こっている激しい紛争が日本国民を刺激し、これによって日本国内における合理的な見解や良心的な声が徐々に力を失う可能性もある。今後は日本の政界だけでなく、日本社会全体がどのように変化しているか、しっかりと見極める必要があるだろう。

小さな事に見えるが、”中国側は釣魚島(日本名:尖閣諸島)紛争”と書くこの姿勢でも中国様が正しく、日本は中国様の領土に手を出しているとの前提があるわけだ。

周辺国と絶え間なく領土紛争を巻き起こす中国の確信的利益とは他国の領土を力でもぎ取ることで政権の力を国民に知らしめることだ。それにたいし対話では絶対に解決しないから、力で阻止するだけのこと。正常な国であれば、力による侵略は力ではねのけるのだが、むろん朝鮮では侵略されればひれ伏して命乞いをし、女性を何百人も慰み者として献上することで自分たちの安寧を図ってきた。

中国が力で尖閣を盗ろうとするなら具体的な力で阻止する。当然の処置であり、半万年ひれ伏してきた奴隷国家には想像も出来ないのか。いや妄想の上では、朝鮮民族は勇猛果敢に日帝と戦い勝利したことになっているから、日本も同様の妄想を抱いていると考えても仕方がないのだろう。

しかし妄想だけならともかく、日本が本格的に韓国に牙をむくとしたらとんでもないことだ。それは先日のエントリー「ご主人様ぁ、チョッパリ野郎を懲らしめてくださぁ~い」に書いたように、生意気な日本を中国様が懲らしめてくれればよいのだが、どうも中国様はより強いアメリカ様に脅され、行動に移せずに遠吠えしかしなくなったことを、その尻尾にしがみついている朝鮮シラミとしては何とか自分で考えなくてはならないと思い始めたのか。

【グローバルアイ】“安倍政権たたき”より重要なこと

このセリフが日本最大の週刊誌「週刊文春」最新号に大きく登場した。しかしターゲットが違う。「韓国に“倍返し”だ!」だ。副題は「やっかいな隣人を黙らせる方法」。

文春がこのような記事を書いたのは、この記事が売れると思ったからだ。週刊誌にとって、記事が商品であり、どのような記事が日本人に読まれるか、売れるかは常に考える。「韓国様のおっしゃるとおり反省しよう」という記事より、「韓国はけしからん」という記事が売れる、そう判断したまでであり、つまりは日本国民が多くその記事を買うということだ。

おかしいどころか、あまりにも幼稚だ。しかし以前にはなかったこうした主張が週刊誌のトップに登場し、その広告コピーが日本国内の地下鉄を埋め尽くしている。日刊紙やテレビも同じだ。最近は韓国関連の悪いニュースがあれば意図的に膨らませ、巧妙に皮肉っているのを同種業界従事者の第6感で感じる。日本の読者と視聴者は自然とそこに吸い込まれていく。いつからか日本社会全般に広まった反韓感情、より正確に表現すれば「韓国の反日にカッとなる心」を見せている。

今の日本人には韓国との関係を絶つべきだとの意見が確実に増えてきている。それを理解せず、件の広告コピーをおかしい、幼稚だと考える方がよほどおかしい。日本に対しては何をやっても韓国に対して反韓を覚えるはずがないとの思いこみでもあるのだろうか。日本の読者は自然に吸い込まれてゆくと韓国記者が言うのを見ると、心底己を知らないのだと思う。政府の反日プロパガンダに吸い込まれ洗脳され、それに同調する記事しか書けないメディアが何を批判するというのか。

韓国の反日にカッとなる心だそうだが、今までは所詮韓国が言うことだと聞き流していたのがその限界を超えたと言うことだ。政府の反日プロパガンダではない。そのような政府を支持している日本人の心が上記の広告コピーを受け入れていると言える。実際、韓国経済は日本が突き放せば即死することはもう誰もが知っている。

特亜では国内宣伝用に日本経済が90年代に終焉を迎え、それに引き替えますます成長する中国や韓国経済をうらやんでいるとの論調が今も必死に書かれている。一部日本の自称専門家も韓国に日本は抜かれたなどと書いているが、それを実際の数字で確認したことなどない。

折しも

語られ始めた「日本の失われた20年はウソ」という真実

(本文は後日紹介)などと言う記事が現れ始めている。私は以前から、日本の失われた20年など無い。日本はその間着実に国富を蓄え、世界に資産を築き上げ今では世界最大の債権国として海外にある資産から上がる所得が貿易収支の赤字を補って余りあるようになっている。だからこそ、シリア情勢が緊迫しても、ドルと共に円も買われている。有事の際の日本円とは、それだけ日本経済が安全確実だと見られているからであり、その裏付けは物作り体質もさることながら、なんと言っても世界一の債権国であることが重要だ。すなわち、世界で最も破綻しない経済を日本は有している。

未だに日本の借金が一千兆円を超えた、明日にも破綻すると言う連中が特亜ばかりではなく国内にもいるが、一千兆円の国債の大半を国民が買っているとは、すなわち国民が世界一確実な日本経済を裏付けとした資産を持っていると言うことだ。

つまり特亜の言う失われた日本の20年とは、超円高を背景に世界中で資産を積み上げ、世界で最も破綻しない経済を築き上げた20年なのであって、外資頼み、日本の技術頼み、輸出頼み、大企業優先政策で形だけ作り上げてきた韓国経済とは本質的に雲泥の差がある。

しかし安倍首相を含む保守右翼政治家がいくら暴れても、日本の国民は冷静だった。メディアも牽制に忠実だった。「(慰安婦動員の)狭義の強制性はなかった」として韓国を挑発したが、普通の日本人は目も向けなかった。韓国に対する一種の信頼があった。そして選挙を通じて安倍政権を懲戒した。

これが願望なのだろうが、今の”日本の国民は冷静”に韓国に背を向け、安倍氏を支持した。前回自民政権が支持を失ったのは、対韓国政策が嫌われたからではない。あくまで自民の自壊だった。さもなければ、安倍氏が政権を取り戻す時、国防の強化、対特亜への対決姿勢を公約になど出来なかったはずだ。

韓国に対する一種の信頼などそれも韓国民向けのプロパガンダであり、実際は確実に嫌韓、反韓が日本人の間に広がっていった。それが安倍政権の誕生の所以だが、むろん、それ以前の民主政権のあまりにひどい特亜べったり、国益毀損ぶりがここまでひどかったのかと国民を驚愕させた結果だ。民主だけではない。野党は軒並み惨敗し、一人共産党だけは勝利したと浮かれているが、自民に流れきれない野党票が、絶対に政権を取る気遣いのない共産党に流れただけだ。

もう一つ。「日本? とにかくたたけ!」を繰り返す無分別な一部の韓国メディアの姿は、いくら良い見方をしようとしても度が過ぎる。事実に基づいた的確な批判でない無差別的な日本たたきは一般の日本国民を「反韓」にするだけだ。安倍政権? せいぜい数年だ。私たちにとってもっと大切なことは数十年、数百年、一緒に歩まなければならない日本の国民だ。

安倍政権は確かに自民党の内規により長くても6年だ。総裁任期が一期3年、最長2期まで。ただし、法的には既定が無く、自民党内規が変われば安倍氏が代議士でなくなるまで総理大臣を続けることもありうる。その後の政権が親特亜になる可能性はない。それは60年代から吹き荒れた日本の左翼旋風が今では見る影もなく絶滅寸前になっていることでも分かる。かつて自民と並んで強大な力を持っていた社会党は、社民と名を変えても実際は消滅している。それは政府が国民を洗脳した結果ではない。ありとあらゆる主義思想が行き交う日本の社会で国民が選択した結果であり、全体の大きな流れなのだ。韓国に対する嫌悪感もその意味で国民の大きな流れになってしまっている。今更日本政府がどうなろうと、韓国に近づく意味があると考える日本国民は、かつての左翼達と同じく絶滅に瀕している。

隣国だから大切にしなければならないと言うお題目が全くの間違いであったことは、民主党が証明してくれた。隣国が泥棒強盗なら、なおさら警戒し近づけない力を持たなければならないと日本国民が理解したからこそ、自衛隊が市民権を得て正規軍になることも大半の国民が認めている。

韓国が日本の敵であることがはっきりした今、安倍政権がつぎの政権に替わっても、日本国民の意識は変わらない。韓国が数十年、数百年、一緒に歩まなければならない日本の国民だと言う時、未来永劫強請たかりを繰り返すと言うことだ。なにしろ1000年間恨みを忘れないと公式に大統領が声明を出すほどの国なのだ。今後も韓国との戦争がない限りある一定の関係は保つだろう。が、韓国が明確に日本の敵であるとの意識は日本国民から消えることはないだろう。いくら韓国が宗主国の中国の沈没から逃れるために日本ににじり寄ってきても日本国民が受け入れるとは思えない。

韓国は敵なのだ。それはつぎの記事一つ見ても分かる。

日本、ICBM転用可能な新型ロケットを27日打ち上げ


 日本が今月27日、大陸間弾道ミサイル(ICBM)への転用も可能な固体燃料ロケット「イプシロンロケット」を打ち上げる。

 イプシロンロケットは総質量(重量)91トン、全長24メートルで、これまで使用されてきたM-Vロケット(総質量140トン、全長31メートル)に代わるものだ。漢陽大学政治外交学科の金慶敏(キム・ギョンミン)教授は「イプシロンロケットはICBMへの転用が可能な技術が組み込まれている」と指摘した。また、日本の国会は昨年、宇宙活動について「平和目的に限定する」と定めた宇宙航空研究開発機構法の条文から「平和目的」を削除した改正案を可決している。


日本がICBMの技術を持っているのは世界的にも既成の事実とされており、それは日本が人工衛星を上げた時から変わらない。日本初の人工衛星おおすみは観測ロケットを強化した固体燃料ロケットで打ち上げられた。しかも無誘導だった。誘導式も技術的には出来たが、ミサイル技術開発につながると当時の社会党が反対をしたために無誘導で打ち上げた世界初の人工衛星だった。

なにも今回のイプシロンが初めてICBM転用可能になったわけではない。早い時期から日本は世界でも固体燃料ロケットでは最先端を行っており、その意味でもっともICBMに適した技術を有していると言っていい。

横道にそれるが、日本が地上基地発射のICBMを持つメリットはほとんど無い。ICBMの撃ち合いになるような事態になれば、中国やロシアの集中ミサイル攻撃では日本の限られた地域にある発射基地は生き残れない。一方広い国土の多数地点から打ち出されるミサイルを全て防ぐことは日本には出来ない。

日本がICBMを必要とするとすれば、中国やロシアのヨーロッパ側を攻撃する場合だろうが、特に中国は沿岸部にインフラが集中しており、潜水艦発射の核ミサイルのほうがよほど抑止力になる。あとは、潜水艦発射のミサイルの射程を6,7千キロまで延ばすことが可能であればそうすべきだが、現時点ではトライデントミサイルがこの射程を有している。日本が独自に開発出来るか、あるいは米国から購入出来れば地上発射のICBMは要らない。

あとは潜水艦ではなく、海中のサイロからICBMを発射出来るなら有望だ。潜水艦から発射出来るのだから、海底に設置したミサイルからのICBM発射は可能ではないのだろうか。

閑話休題

「ロケット打ち上げの革命」イプシロン、ピクリともせず

 27日午後1時45分、鹿児島・内之浦宇宙空間観測所の発射台周辺では、全国から集まった見学者1万人が見守っていた。しかし、打ち上げ時間が過ぎてもイプシロンはピクリともしなかった。打ち上げの様子を中継していたテレビ局のアナウンサーは「動きませんね」と当惑、見学者たちもため息をついた。

日本がくしゃみをしても韓国に風邪をうつす悪意があると書き立てる(実際にはそんな記事は見たことがないが)だろう、韓国メディアの小躍りしていそうな記事だ。ぴくりとも動かない、様ぁ見ろ、チョッパリめと言いたそうなタイトルだが、どんな国のどんなロケットでも最初は様々なトラブルが生ずる。ロケット発射の失敗の大半は初期に集中するのが常識であり、べつに韓国が喜ぶようなことではない。自力でロケットを打ち上られない悔しさがこんなタイトルを付けたのだろうが、馬鹿にされるとまでは考えないのだ。

イルボンが悪い、とは例えば

「日本が携帯用意していれば」「登山止めてくれれば」 アルプス遭難事故、韓国で責任転嫁の声

「日本側が登山を止めてくれれば……」
「日本側が携帯電話を用意していてくれれば……」

長野県・中央アルプスで起きた韓国人登山客の遭難事故は、20人中3人が死亡確認、1人が心肺停止状態で発見という痛ましい結果となった。韓国メディアは競ってこの事故を報じているが、一部新聞などからは上記のような日本への恨み節とも取れる発言が出ている。


これも韓国人の精神構造をしめす記事だ。何事も人のせい、悪いのはイルボン。件の韓国人達は山のルールも何も無視し、20人で登っていながら3人を見捨てて置き去りにしたあげくの死亡事故だ。全体で助け合うという意識が全くない。

先年北海道のトラウシ山で日本人のパーティーが集団遭難しあるいは中国の万里の長城見物で遭難したりしている。これも主催した団体や企画を立てた旅行社の責任が重大だが、少なくとも遭難した人々は、弱った人を放置して自分たちだけが助かろうとはしなかった。これがまた犠牲者の数を増やしたのだが、20人も居て3人を見殺しにした韓国人達とはまったく違うのではないか。

「日本政府は経済活性化のため、登山客など外国人観光客誘致に力を入れているのだから、外国人登山客安全のための対策を立てるべきだ。たとえば山岳など事故が発生しやすい旅先では、非常時用の携帯電話を登山客に貸すべきではないだろうか」

と、登山客より先に日本側に再発防止策を求める社説を掲載した。


これが彼らのメンタリティだ。とにかく自分たちの責任は絶対に認めず、全ての責任は日本にある。これが彼らの全ての主張の根幹であり、仮に今回のパーティーは無謀だった、無責任だったと書いたりすればおそらく書いた記者などは袋だたきになるのだろう。



また聯合ニュースは、「入山規制などがされていなかったため、大丈夫だろうと思って登山を強行した結果遭難した」と報じた。登山客と面会したイ・ヨンヨン駐新潟総領事も、

「登山の入口で止められたら登らなかったんですけど、誰も止めなかったから……」

なお、朝鮮日報やYTNテレビによれば29日の出発時には宿泊先の山小屋の主人が天候の悪さを指摘し、「やめたほうがいい」とかなり強く引きとめたものの、遭難者たちはこれを無視して出発したとされる。


日本を貶めるためにはどんな嘘でもつく。どんな責任逃れもする。これが彼らの体質だと日本人は理解してきた。これが昨今の対韓感情の理由であり、だから安倍政権がつぎの政権に替わっても、日本人の対韓感情悪化はますます強まってゆくだろう。ちなみに、遭難救助の費用は救助された人間に請求が来る。が、韓国人は遭難救助をされても支払うことなど無いとは以前から言われていたことだ。

いくら安全な山でも韓国人は入山禁止処置をとるか、前もって遭難救助金を預けさせる法律でも作りたくなるのは当然だろう。

さて、日本絶対悪は、韓国ではこのようなケースでも採り上げられる。何度もおなじみの記事なので詳しい説明は要らないだろう。

【社説】成熟と未熟、あまりにも違うメルケル首相と安倍首相


メルケル首相はこの日、「深い悲しみと恥ずかしさを感じる」とし「私の訪問が過去から現在、そして未来へとつながる橋になることを望む」と述べた。責任ある指導者の姿をよく表す未来志向的な発言と評価できる。これとは対照的に安倍晋三日本首相は8月15日の式辞で、93年以降続いていた韓国・中国などに対する反省と哀悼の表現を抜いた。歴史的な負債を抱える国がどうすれば生まれ変わって時代を率いることができるのか、どうすれば指導者が国民と国際社会の尊敬を受けられるのか、安倍首相はメルケルから学ばなければならないだろう。

メルケル首相は、戦争自体を反省したり謝罪をしているのではない。ナチスのホロコーストに対して謝罪しているのだ。しかもナチスが悪いが自分たちもナチスの犠牲者だという姿勢は常に匂わせている。ナチスを支持したのがドイツ国民であり、ナチスのホロコーストを当然としてユダヤ人狩りをしたのはドイツ国民だとの事実をドイツは口にしたことがない。

日本は朝鮮人を大量虐殺などしていない。が、そんな分かり切ったことでもナチス絶対悪、日本絶対悪、故に日本=ナチスというわけだ。旭日旗=ハーケンクロイツでおなじみの論法であり、そうすることで精神的に安定出来るのだろう。

韓国がもし米国の戦略的包囲網に加われば、中国は痛烈な反撃を繰り出すだろう―韓国メディア

米国も手をこまねいているわけではない。空と海からの攻撃能力増強を目指すエア・シーバトル戦略で対抗しようとしている。しかしこうした動きは米国と同盟を結ぶ韓国に困難な選択を突きつけることになる。北朝鮮問題解決には中国の協力が不可欠だが、従来通り米国への追随を続ければ摩擦が生まれることは必至。米韓同盟は成立60周年を迎えた今、重大な転機に立たされている。(翻訳・編集/KT)

これも先のエントリー「ご主人様ぁ、・・・」に書いたように、アメリカが中国様の邪魔をすればかならず天罰が下るであろうとの韓国の願望だ。

このエントリーのタイトル、「イルボン様、ほんの冗談です」とは、日本が今までと違い、韓国の強請たかり、中国の恫喝に対し、国民レベルから対決姿勢を見せ始めたのであわてて日本にすり寄っておかなければならないと考え始めたような記事が増えているからだが、実際はすり寄るにしても韓国の言い分を認めなければ、というのだからやはり日本が一日も早く中国様に滅ぼされることを願望していると言うことだろう。


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