マスコミ崩壊


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 私は普段ほとんどテレビを観ない。バラエティ番組のくだらなさ、ドラマのばからしさが最近ますますひどくなり、それでもしばらくは観ていた教養番組、報道番組さえこの2,3年で急速に劣化したと感じるようになったからだ。
 
 今観るとすれば、スポーツか、自然ドキュメンタリーくらいだろうか。むろん、私の感受性が変わったこともあるだろうし、視野が狭くなったと言われればそうかもしれない。が、以前少しこのブログのエントリー「NHKの偏向教育番組」でも触れたように、その報道内容が極端に偏っており、それはネット上などでも繰り返し指摘されている。だが、NHKからの改善の姿勢もなければ説明すらない。
 
 民放であればスポンサーに不利益な放送はできないのかもしれないが、NHKにはその制約はないはずだ。だが、最近のNHKの偏向ぶりは目に余る。最近驚いたのが、NHK開局70周年記念ドラマが「恋するキムチ」だそうだ。一連の韓国ドラマ偏重もおかしいと思っていたが、気がついてみると、毎日毎日BSも地上波も韓国ドラマオンパレードであり、ちょっと探してみても一日数本はあるのではないだろうか。
 
 それと、Kポップの話題であふれているが、本当にKポップは日本で人気沸騰なのだろうか。
 
 こんな記事がある。
 
 《》は引用
 
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「K-POPの流行は韓国政府が操作した詐欺」…日本放送

日本放送会社がK-POP動画の照会数を韓国政府が操作していると主張し、波紋が広がっている。こうした操作を通して日本に韓流ブームを起こしているということだ。

フジテレビの情報番組「Mr.サンデー」が26日に放送した「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」という企画で、木村太郎がこのように主張した。「Mr.サンデー」(午後10-11時10分)は視聴率10%前後の人気番組。

木村はこの放送で「韓国政府の中にはブランド委員会というものがあり、K-POPをブランド化するために広告代理店にユーチューブなどのK-POP動画をたくさん再生するよう依頼している」と主張した。韓国政府が広告代理店にお金を支払い、ユーチューブの動画の照会数を増やしながら韓流ブームを操作しているということだ。

また「韓国が韓国文化を挙国的に世界に伝播しようということ自体は過ちでない」とし「しかしユーチューブなどの動画をたくさん再生して流行っているように錯覚させるというのは詐欺まがいの行為」と主張した。

木村は「毎年流行るといわれる服なども実はファッション業界が勝手にこれが流行ると宣伝し、 大プロジェクトを組んで強引に流行らせているというのは周知の事実」とし「マスコミを使えば流行っているように見せかけて洗脳することも可能」と話した。

一般ファッション業界が流行を操作するマーケティング戦略を行っているように、K-POPの流行も韓国政府が計画的に操作してブームを作っているということだ。実際には韓流ブームはないということだ。

木村は「日本でもK-POPだけでなく、AKBなどでも(流行操作が)行われている」とし「こうして強引に流行を作ることが正しいことなのか、一度論議される必要があるのかもしれない」と主張した。

こうした事実はインターネットで急速に広がっている。韓国インターネットユーザーは「日本のインターネットでただ騒いでいたのが放送でこのように出てくるのか」「すごいあきれる日本人たち」「ただ笑いましょう、話したところでねつ造にすぎない」「日本が操作しながら事実を歪曲している。日本は歪曲が国策?」「ユーチューブたくさん再生しろと国がさせるていると? 哀れだ」などの反応を見せている。

一部のネットユーザーはユーチューブ照会分析資料をダウンロードし、フジテレビの放送内容に反論したりもした。国家ブランド委員会対外協力局のイ・ジンスク事務官は「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。あきれてしまう」と述べた。イ事務官は「どうすれば地上波でそのような謀略をろ過なく放送できるのか、不快だ」と語った。

いくら不快でも、韓国にはプロパガンダの実績がある。昨日も触れたが、反日報道ならどんなに大げさでもねつ造でも全く問題なく受け入れられ、親日報道なら袋だたきになる韓国の体質で、日本国内における印象操作をしていないと考える方が不自然ではないのか。

たとえば、こんな記事もある。

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【社説】日本ドラマ解禁でも韓国の過激ドラマほどでは…

『冬のソナタ』 | 韓流 鄭柄国(チョン・ビョングク)文化体育観光部(省に相当)長官は23日、記者懇談会で「韓国の文化水準が高まり、日本のドラマを受け入れる時期が来た」と語った。前任の柳仁村(ユ・インチョン)長官も2009年、「日本の公共放送局NHKが韓国ドラマを放送しているのに、韓国の地上波放送局でなぜ日本のドラマが見られないのか」と話していた。


 1998年に韓国政府が日本の大衆文化に対し門戸を開いて以来、4回にわたり段階的な開放が行われたが、日本のドラマとバラエティー番組は最後に残された「未開放分野」だ。映画や大衆歌謡曲はすでに開放され、放送分野でもスポーツ・ドキュメンタリー・教養番組は全面開放されている。ドラマについては、ケーブル・衛星テレビでは「15歳以上視聴可」という等級を除き放送されている。


 98年の第1次開放時、韓国国内では「『倭色(日本の文化傾向や生活様式)』が急速に広まることで日本に文化的に属し、文化産業が枯死する」と懸念する声が高まった。しかし、日本の文化商品はアニメーションを除き勢力を振るうことはなかった。日本のドラマも2004年にケーブルテレビチャンネルに登場したが、ほとんどの視聴率が各チャンネルの平均値に及ばず、0.2%前後にとどまった。


 一方、韓国ドラマはNHKが2003年に『冬のソナタ』を放映して以来、日本の地上波放送局で大きな人気を呼び、韓流ブームを巻き起こした。ドラマを含めた放送コンテンツの対日輸出は、2010年上半期には9787万ドル(現在のレートで約80億円)に達し、輸入額475万ドル(約3億8800万円)の20倍を超えた。


 韓国人は日本の大衆文化開放を通じ、文化的自信を得た。それまで気付かなかった韓国の大衆文化のパワーを改めて知ることができた。今、日本のドラマが地上波放送局に登場したとしても、驚いたり眉をひそめる国民はそう多くないだろう。


 韓国の地上波放送局は、朝から不倫などを題材にした過激なドラマや、タレントたちが言いたい放題のバラエティー番組を一日中放送している。日本のドラマやバラエティー番組が解禁されたからと言って、韓国の過激なテレビ番組を超えるものはないだろう。

朝鮮日報/朝鮮日報日本語版

 韓国に日本の芸能文化が入り込んだのはつい最近であり、それも押さえようのない海賊版の氾濫から押さえるのが無理になったからだ。それでも全面的ではない。
 
 そして、日本の芸能文化の受け入れが禁止されていた期間に、韓国芸能界、放送界、映画界などは日本のドラマ、映画、楽曲の盗み放題であり、多くのドラマ映画が韓国オリジナルとされながら、実際は日本作品の丸写しだった例が多くある。むろん、芸能ばかりではなく、お菓子でも韓国オリジナルと韓国人が信じて疑わない製品の多くが日本製の丸写しだ。
 
 そこで、韓国がウリジナルのものをと作り出したのが、韓流ドラマでありKポップなのだろうが、私個人の好みを言わせてもらえば嫌いだ。ただ、これは私の好みなので、好きだという人が居てももちろんかまわないが、韓国のメディアがあけてもくれても韓流スターが日本で大人気だと報道しているほどの浸透を日本にしているかどうかははなはだ疑問だし、少なくともネット上では冷ややかな反応が多い。
 
 そもそも芸能文化で自国のブランドを世界に売り込みイメージを向上させる手段はアメリカが最も力を入れている部門であり、だからこそ、ハリウッドやブロードウェイが大々的に世界に売り込まれたのだ。
 
 だが、他国にアメリカほどの金もなく映画産業、芸能産業もなかった頃は一方的にアメリカの大衆文化を受け入れていたが、各国が独自の芸能産業を育て始めた結果、アメリカの浅薄な芸能文化は明らかに下火になっている。なにしろ、勧善懲悪、マッチョとブロンド美女、過剰なセックスアピールしかないアメリカ映画やポップスが次第に馬鹿にされつつあるのは仕方がない。なにしろ、アメリカ文化が底が浅く歴史が無く浅薄なのだから仕方がない。そして、そのアメリカ自体がプロパガンダにきわめて弱いと言わざるを得ない。もっとも、日本も弱い。なにしろ、あれだけ反自民プロパガンダの結果、詐欺売国政党民主が政権を盗んだのだから。
 
 しかし、今はネットが押さえようのないほど広がっている。むろん、ネットが悪用されることもあるし、またネット情報の90%は嘘だと思っているが、様々な情報から真実が見えてきていることも事実であり、だからこそ現在の北アフリカ中心に広がっている改革運動が起きたし、中国ではその波及を心底おそれている。このまま中東の動きが中国に伝わるとは思わないが、少なくとも国民の意識にはネットを使えば何かができるとの思いが芽生えはしたろう。
 
 とにかく、日本の報道機関の偏りぶりは本当に目に余る。救いがあるとすれば、既成のメディアが軒並み経営悪化状態にあり、そしてNHKに対する世論の風当たりもかなり厳しいものになりつつあると実感する。
 
 地デジが本格化すればネットとの融合もあり、全世代においてネットとの距離が縮まるとすれば、今後十年位もすればネットがやはり報道の主流になるのではないか。むろん、それに伴いネット悪用の技術も進化するだろうが、動かしがたい流れとして、やはり真実がそれを上回るという歴史上の事実だ。

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